運命的に交わることのできないものがある。数学では排反事象（ｅｘｃｌｕｓｉｖｅ　ｅｖｅｎｔｓ）と呼ぶ。サイコロを投げて偶数が出てきたとすれば、その時奇数である３が（一緒に）出る確率は０なのと同じだ。粒子状物質縮小と脱原発がちょうどそのような関係だ。２つとも大統領の公約だが、運命がお互いを引き離した。大統領は粒子状物質を任期内に３０％減らすと言い、脱原発も約束した。政権スタート１年半が過ぎて現実を見ると遠い夢、その２つは互いに排反事象の関係だったことが確認されている。

脱原発を押し進めるとかえって石炭火力発電が増えた。昨年３０％だった原子力発電の割合がことしに入ってから９月末まで２６．８％に減ると昨年３８．７％だった石炭火力発電は４１．９％まで増えた。電気が足りなければの安い電力から先に稼働させる経済給電の原則のためだ。石炭火力は同じ量の電力を生産した場合、温室ガスと粒子状物質を最も多く排出する。石炭発電は粒子状物質の主犯３位（１５％）だ。石炭発電を減らさなくては粒子状物質を解決することはできない。そうするためには脱原発をあきらめるか緩和しなければならない。減少した原子力発電所に代えるためには新再生エネルギーはまだまだだ。設備も不足していて不安定で基底発電として使うことはできない。それでもＬＮＧ発電を大幅に増やせば電気料金が暴騰する。色々な理由から受け止めきれない。粒子状物質か脱原発か、どちらかひとつはあきらめなければならないということだ。どちらをあきらめるべきか。

当然脱原発だ。大統領が常に強調する共感と疎通に点で見てもそうだ。まず国民が粒子状物質（８２．５％）を放射能（５４．９％）より恐れている。被害も粒子状物質の方がはるかに大きく広範囲だ。脱原発賛成世論も大きくない。原子力学会が２度アンケート調査を行った結果、国民の１０人中７人（６７．９％）が原子力発電所の比重維持・拡大を望んだ。原子力発電所の縮小・ゼロ化は２８．５％に留まった。


脱原発の放棄は長所も多い。誰もが分かるように良質の雇用、産業競争力、未来の食料に役立つ。それはもしかすると小さなことだ。より大きな国家的利益がある。協力政治だ。脱原発をあきらめれば李明博（イ・ミョンバク）政府のグリーン成長と手を取り合うことができる。

グリーン成長こそ、現政府の環境理念と完全に一致する。李明博元大統領はグリーン成長のために２０３０年まで原子力発電所（１５．９％→２７．８％）と新再生エネルギー（２％→１１％）の割合は大きく増やすが石炭発電（２４．３％→１５．７％）は大きく減らすという第１次エネルギー基本計画を発表した。太陽光中心の新再生エネルギー拡大が「左派の金脈になり得る」という側近の反対もはね除けて下した決定だった。現政権の２０３０新再生エネルギー計画と大きな流れは同じだ。脱原発でなく脱石炭という点が違うだけだ。

大統領が大胆に一歩歩み寄れば良い。すでに兆候もある。先月２０日、大統領は「グリーン成長を支持する」と話した。デンマーク・コペンハーゲンで開かれた「Ｐ４Ｇコペンハーゲン・サミット２０１８」首脳会議でのことだ。青瓦台（チョンワデ、大統領府）は「良い政策はどの大統領が作ろうが継承・発展させるという意味」と説明した。この言葉がただ「外交用」なのではないかと現場では首をかしげている。脱原発放棄はこのような疑問を洗い流すだろう。ともすれば過去の政府のせいにばかりする政府という汚名も脱ぐことができる。

反面、脱原発に固執すれば得はなくて失うものばかりある。働き口を失い、国民の税金で中国企業にとって良いことばかりさせ、何より粒子状物質の恐怖から抜け出すことはできない。大統領は１９日に一冊の本を紹介して「私が考えていた共感と疎通がどれほど浅かったのか今更感じる」と言った。どんな共感、どんな疎通不足のことを言ったのかは明らかでない。著者であるチョン・ヘシン博士が双龍（サンヨン）自動車解雇者のための心理治療センターを作った人物であることを見ると労働関係だった可能性が高い。労働に傾く大統領の丹心を理解できないわけではないが、願わくば脱原発と粒子状物質についてもその心の中にあったら良いと強く思う。

イ・ジョンジェ／中央日報コラムニスト