修学能力試験（大学入試）を控えた受験生のストレスは地震よりもさらに深刻な水準である可能性があるという調査結果が出た。

昨年、修学能力試験前日である１１月１５日午後、Ｍ（マグニチュード）５．４の強震が発生して試験が一週間延期された慶北浦項（キョンブク・ポハン）地域の受験生のことだ。

ポステック（ＰＯＳＴＥＣＨ）融合文明研究院（院長ソン・ホグン）は１３日、慶北浦項市南区チョンアム路のポステック校内パク・テジュン学術情報館で「浦項地震１年：今でも続く人生の余震」という主題で研究発表会を開いた。


この日、発表会でポステック人文社会学部のウォン・テジュン教授は修学能力試験の延期で困難を強いられた当時浦項地域の受験生１０人と行った個別面談の調査結果を発表した。

ウォン教授は「重要な試験を控えた受験生の地震トラウマが非常に高いだろうという予想とは違い、試験に対する負担が大きい学生の場合、そうでない学生に比べてかえって地震に対する恐怖とトラウマが少ない傾向を示した」と明らかにした。

修学能力試験の延期によるストレスのせいで地震に対する恐怖心と不安感が相殺され、地震に対するトラウマを体験しなかったという回答だった。

試験の延期というより大きな衝撃を吸収しなければならない状況だったため、地震そのものによる衝撃は比較的に小さかったということだ。

一方、すでに大学合格通知を受けた学生など試験の延期に対する心配が相対的に少なかった学生の場合は地震に対する恐怖感がより大きかったことが分かった。

今回の面談調査の対象者のほとんどは普段の模擬試験の成績より修学能力試験の成績が多少落ちたと調査された。

だが、いわゆる「名門大学」への進学を計画するほど、普段から勉強ができて試験成績が重要だった対象者の場合は成績下落の原因として地震を挙げる例はほとんどなかった。

ウォン教授は「修学能力試験という競争の圧迫が地震より大きなストレス要因になり得ることを意味する」として「命を脅かす地震という大きな災難よりもさらに恐ろしい韓国社会の競争の威力を実感させた」と付け加えた。

この日、発表会で融合文明研究院のパク・ヒョミン客員研究員は浦項市に住む１９歳以上の市民５００人を対象にしたアンケート調査結果も公開した。

調査結果、「地震による精神的被害があった」と答えた市民が８０％、「他の地震に対する恐怖を感じる」と答えた場合が８５．８％に達した。トラウマの高危険群、すなわち心的外傷後ストレス障害の可能性がある人も４１．８％だということが分かった。

パク研究員は「地震による身体的被害はそれほど大きくなかったが、精神的被害を経験したという人が８０％に達するほど、浦項市民の地震トラウマの程度がかなり高い水準」と指摘した。

この調査では浦項市民の７２．２％が地熱発電所を地震の原因と見ており、原因に関する公的機関の信頼性ある調査と釈明が必要であることが分かった。