今年の第２３回釜山（プサン）国際映画祭でドキュメンタリー『日本軍慰安婦問題の主戦場』を公開した日系米国人監督ミキネ・デザキ（Ｍｉｋｉｎｅ　Ｄｅｚａｋｉ）氏（３５）の言葉だ。デザキ氏の最初の作品となるこのドキュメンタリーは、慰安婦被害者とその支持団体・学者だけでなく、慰安婦の存在を否定する日本自民党、極右女性団体なでしこアクション、親日派米国人トニー・モラノ氏などの深層インタビューを含んでいる点が目を引く。


ドキュメンタリーに登場した日本の右翼は被害女性の不正確な陳述を攻撃しながら「慰安婦はいたが『性的奴隷』ではない。本人は望まなかったかもしれないが、親の借金を返すために働いたのだから韓国内の家父長制度が問題だ。米国などの慰安婦少女像設置には中国の力が働いた」と繰り返し主張する。人権問題でなく国家間の対立に向かわせるこうした盲目的で矛盾した論理は、逆説的にその底意を疑わせる。