韓国の科学界の人たちはノーベル賞授賞式が開かれる１０月になると頭を上げられない。国内総生産（ＧＤＰ）比の国家研究開発予算は２０１５年基準１．２１％で世界１位でありながらノーベル科学賞と縁がないという指摘を避けるのは難しいためだ。隣国の日本がノーベル科学賞受賞者を輩出することにでもなれば科学界に向けられた非難のレベルはさらに強くなる。

今年も全く同じだった。今月初め、京都大学の本庶佑特別教授が今年のノーベル生理学・医学賞の受賞者に選ばれたというニュースが伝えられると、すぐ「２２対０」という見出しの論評があふれた。日本と韓国のノーベル科学賞受賞者数が国家競争力の現住所を見せるというのが主な内容だった。

半導体やディスプレーなどさまざまな産業で世界最高水準の技術力を備えた韓国がノーベル科学賞と縁がないのは残念なことだ。だがノーベル科学賞受賞者輩出の有無に執着するのは望ましくない。自嘲的な指摘だけで現実は変わらない。


韓国研究財団は先月３０日に報告書を通じ韓国の「ノーベル科学賞コンプレックス」が深刻な水準だと指摘した。科学技術水準に対する自信が不足しているためにノーベル科学賞という外部的認定を一層強く渇望するという論理だった。

科学界の一部では「よちよち歩きをする子どもに駆け足を強要するようなもの」という声も出ている。韓国が現代的な研究設備を備え基礎科学研究に本格的に乗り出したのが２０年ほど前だ。基礎科学の歴史が１００～２００年に達する米国や欧州の研究者に追いつくには短い期間だ。

研究開発予算はノーベル賞を受賞できる水準の研究成果が出る条件のひとつにすぎない。科学分野に教育哲学が定着しなければならず科学者を育てるシステムも備えなければならない。こうした無形の条件を備えるには相当な時間が必要だ。日本だけでも７０～８０年間基礎科学に邁進し、２０００年以降からノーベル科学賞受賞者を輩出した。日本人ノーベル科学賞受賞者２２人のうち１６人が２０００年以降に受賞した。

本当の問題はノーベル賞コンプレックスが韓国科学界の環境改善につながらないというところにある。ノーベル賞受賞不発の知らせが伝えられた直後には「国家研究開発政策を基礎科学中心に再編しなければならない」「２０～３０年がかかる長期研究にもっと多くの支援をしなければならない」という声に力付けられるがこうした雰囲気は長く続かない。

国政監査などで国家研究開発予算の効率性が落ちるという指摘が出れば研究開発プロジェクトの短期成果を計量化する側に政策基調が戻る。長期プロジェクトが生き残りにくい構造は昔もいまも全く同じだ。

日本から学ばなくてはならないのは基礎科学に対する一貫した姿勢だ。２０１２年のノーベル生理学・医学賞受賞者である山中伸弥氏は１９９７年から２０１２年まで国から研究費を支援された。理化学研究所の研究陣が２０１６年に発見した１１３番目の元素（ニホニウム・Ｎｈ）の研究もやはり２０年以上の長期プロジェクトの結果だ。

「代を継いだ」研究も少なくない。２００２年にノーベル物理学賞を受賞した小柴昌俊東京大学名誉教授と２０１５年のノーベル物理学賞受賞者の梶田隆章東京大学教授は中性子研究のための研究施設カミオカンデで師弟の縁を結んだ。

いま韓国に必要なことは基礎科学に対する確固とした哲学と地道な投資だ。なぜノーベル科学賞受賞者を輩出できないのかという叱咤は１０～２０年後にしても遅くない。