５日（日本時間）午後６時のノーベル平和賞受賞者発表を控え、有力受賞候補に関心が集まっている。

この中には、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領と北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長、米国のドナルド・トランプ大統領も挙げられている。４・２７南北首脳会談と６・１２米朝首脳会談などを通した韓半島（朝鮮半島）平和に寄与した功労が認められる可能性があるためだ。

実際、６・１２米朝首脳会談直後、英国のあるブックメーカー（賭け屋）は今年のノーベル平和賞受賞予想候補１位に文大統領と金委員長を、２位にトランプ大統領を挙げていたことがある。ただし、今年の平和賞候補の推薦は４・２７南北首脳会談が開かれる前の１月に締め切られていたことが分かり、現実的に受賞の可能性は高くないという見方のほうが優勢だ。現地専門家も文大統領・金委員長・トランプ大統領の今年の受賞は時期尚早だとみている。


一方、ノーベル平和賞はスウェーデンの発明家、ノーベル氏の遺言により制定され、１９０１年から計９８回にわたって賞が授けられてきた。２０００年には過去初めて南北首脳会談を行った金大中（キム・デジュン）元大統領が受賞し、昨年の受賞者は国際ＮＧＯ「核兵器廃絶国際キャンペーン」（ＩＣＡＮ）だった。

ノーベル平和賞の受賞者を選定しているノーベル委員会は、今年の候補に３３１人が推薦されたと明らかにした。英国ケンブリッジ大学歴史学科のリチャード・エバンズ教授によると、ノーベル委員会は２０世紀末から平和賞受賞者の選定基準を人類の進歩と人権への貢献に置いている。また、個人だけでなく団体が受賞するケースもあった。

これに伴い、今年の有力受賞候補には、欧州へ向かうアフリカ難民の救助に貢献した「国境なき医師団」と人道主義団体「ＳＯＳメディテラネ」、飢餓問題の解決に取り組んできた「国連世界食糧計画（ＷＦＰ）」などが挙げられている。特に、今年初めに米国から始まり、全世界に拡散した＃ＭｅＴｏｏ（ハッシュタグミートゥー）運動の影響を受け、２００６年「＃ＭｅＴｏｏ」という表現を使って権力型性暴力暴露キャンペーンを始めたタラナ・バーク氏も有力候補という展望が出ている。