大半が７０年代生まれの４０代は苦労が多い世代だ。学生時代に入試制度・教科書などが変わったのは序の口だった。社会生活のスタートから通貨危機でつまずいた。結婚する頃には不動産価格が急騰し、マイホーム購入はもちろん賃貸住宅を確保する資金の準備にも苦しんだ。子どもが学齢期に入ると教育費・養育費の負担が加わった。

パク・ヨンボム漢城大経済学科教授は「親の扶養と子の養育の二重苦を負う『挟まれた世代』」とし「最も旺盛に経済活動をすべき人たちの経済状況が悪化したことは韓国経済のリスクがそれだけ高まったということ」と解釈した。続いて「何よりも４０代の雇用が悪化しているという点は良くない信号」と指摘した。

こうした４０代の危機は日本も似ている。日本では不動産バブルが崩壊した１９９０－２０００年代初期、大学卒業後に就職できなかった世代を「就職氷河期」世代と呼ぶ。「就職→結婚・出産→マイホーム購入→経歴開発→定年引退」という日本特有の雇用システムが揺れた最初の世代でもある。


ＬＧ経済研究院の李地平（イ・ジピョン）研究委員は「日本政府は経済だけでなく人口分布、社会構造的な要因が複雑にからんだ問題として接近している」とし「人口が減少する２０代とベビーブーム世代の５０代とは異なる点を考慮し、対策を準備する必要がある」と説明した。

しかし韓国の４０代は政策的な支援を受けるのが容易でないという指摘がある。ナム・ソンイル西江大経済学部教授は「各種雇用予算は青年・高齢層に集中し、創業支援金も『３９歳以下』という条件が付く場合がほとんど」とし「４０代の再就職・創業教育と生計支援などを一つにした雇用創出型社会安全網を構築する必要がある」と助言した。



４０代韓国人、負債多く所得増えず…日本の「失われた１０年」世代と同じ（１）