日本就職過程で最も重要な手続きは面接だ。多くの日本企業が重視する資質は「活力」と「熱意」だという。活気にあふれる姿とあわせて、日本企業に必ず就職したいという願いを積極的に表現するのが重要だということだ。実際、日本現地の調査結果、大学の成績や出身大学を重視すると答えた企業はそれぞれ1.9%と4.2%に過ぎなかった。反面、コミュニケーション能力と躍動性が重要だという比率は60.4%と37.7%に達した。韓国で重視されるスペックが日本企業ではそれほど重要ではないという意味だ。
これに関連し、留学生支援ネットワークの久保田学・事務局長は「韓国人の場合、自ら『明るい性格で責任感とチャレンジ精神もある』というふうにさまざまな長所を自慢しようとするが、このように話すと、日本人面接官を戸惑わせてしまい良い印象を得られない」と指摘する。つまり、「正確にどのような性格なのかひとつで説明し、これに合う具体的なエピソードを紹介するほうが良い」ということだ。「韓国内に雇用がなくて志願した」というような回答は絶対に禁物だ。だが、素直さとともに日本人特有の融和的で全体を重視する態度も要求しているため細心の注意が必要だ。
久保田局長は「日本企業で重視するのは学閥ではない長期的な潜在力」としながら「韓国で名門大学への進学に失敗したとしても日本でいくらでも良い職場を求めることができ、人生をリセットするチャンスを手にすることができる」と強調した。
だが、韓国人に対する良くないイメージもないわけではない。代表的なものが、韓国人スタッフはひとつの職場に忠誠を尽くすというよりも簡単に職場を移るという認識だ。まだ終身雇用という考えが根強い日本では、一旦入社すれば数十年にわたって長く勤めるのが一般的だ。だが、韓国人スタッフはより良い条件が現れればすぐに職場を変える傾向があるということだ。数十年を共にするという考えで2~3年間教育した職員が他に移ることになれば、会社としては大きな損害となる。このため、面接の時に「何年この会社で働く考えがあるか」と聞く場合も少なくないという。したがって「離職を頻繁に繰り返す韓国人求職者に対しては良くない印象を受けかねないので、できるだけ職場を変えるのは控えたほうがよい」というのが久保田局長の忠告だ。
一方、日本就職時に注意する点は深刻なホームシックに陥らないように気を付けなければならない。いくら韓国と似ている社会だと言っても、依然として外国だと人間関係をうまく築けない可能性もある。そのうえ、日本人は韓国人に比べてあまり開放的ではないため、親しく付き合うことが簡単ではない。
このため、幼少時代に海外で暮らした経験があるか、交換留学生などの経験がある場合、はるかに適応しやすいという。
一方、日本就職に関連した情報はソウル大峙洞(テチドン)と釜山楊亭洞(ヤンジョンドン)にあるK-moveセンターや貿易協会雇用支援センターを訪問すれば得られる。これらの情報センターでは、韓国人スタッフを探している日本企業体に対する詳細な情報を得ることができる。面接時に注意する点や日本企業の具体的な処遇などに対する資料もある。また、信頼の置ける民間あっ旋企業からも支援を受けることができる。
知っておくと良いのは、韓国産業人材公団で指定した海外就職あっ旋機関を利用する際には手数料200万ウォンの支援を受けられる点だ。ただし、手数料は本人ではなくあっ旋斡旋機関に直接伝達される。これとあわせて、富裕層の子息でない場合、海外就労に成功すれば400万~800万ウォンの定着支援金も受け取ることができる。
「人生のリセット」狙う…学閥・資格ではなく可能性重視の日本就職が韓国でブーム(1)
これに関連し、留学生支援ネットワークの久保田学・事務局長は「韓国人の場合、自ら『明るい性格で責任感とチャレンジ精神もある』というふうにさまざまな長所を自慢しようとするが、このように話すと、日本人面接官を戸惑わせてしまい良い印象を得られない」と指摘する。つまり、「正確にどのような性格なのかひとつで説明し、これに合う具体的なエピソードを紹介するほうが良い」ということだ。「韓国内に雇用がなくて志願した」というような回答は絶対に禁物だ。だが、素直さとともに日本人特有の融和的で全体を重視する態度も要求しているため細心の注意が必要だ。
久保田局長は「日本企業で重視するのは学閥ではない長期的な潜在力」としながら「韓国で名門大学への進学に失敗したとしても日本でいくらでも良い職場を求めることができ、人生をリセットするチャンスを手にすることができる」と強調した。
だが、韓国人に対する良くないイメージもないわけではない。代表的なものが、韓国人スタッフはひとつの職場に忠誠を尽くすというよりも簡単に職場を移るという認識だ。まだ終身雇用という考えが根強い日本では、一旦入社すれば数十年にわたって長く勤めるのが一般的だ。だが、韓国人スタッフはより良い条件が現れればすぐに職場を変える傾向があるということだ。数十年を共にするという考えで2~3年間教育した職員が他に移ることになれば、会社としては大きな損害となる。このため、面接の時に「何年この会社で働く考えがあるか」と聞く場合も少なくないという。したがって「離職を頻繁に繰り返す韓国人求職者に対しては良くない印象を受けかねないので、できるだけ職場を変えるのは控えたほうがよい」というのが久保田局長の忠告だ。
一方、日本就職時に注意する点は深刻なホームシックに陥らないように気を付けなければならない。いくら韓国と似ている社会だと言っても、依然として外国だと人間関係をうまく築けない可能性もある。そのうえ、日本人は韓国人に比べてあまり開放的ではないため、親しく付き合うことが簡単ではない。
このため、幼少時代に海外で暮らした経験があるか、交換留学生などの経験がある場合、はるかに適応しやすいという。
一方、日本就職に関連した情報はソウル大峙洞(テチドン)と釜山楊亭洞(ヤンジョンドン)にあるK-moveセンターや貿易協会雇用支援センターを訪問すれば得られる。これらの情報センターでは、韓国人スタッフを探している日本企業体に対する詳細な情報を得ることができる。面接時に注意する点や日本企業の具体的な処遇などに対する資料もある。また、信頼の置ける民間あっ旋企業からも支援を受けることができる。
知っておくと良いのは、韓国産業人材公団で指定した海外就職あっ旋機関を利用する際には手数料200万ウォンの支援を受けられる点だ。ただし、手数料は本人ではなくあっ旋斡旋機関に直接伝達される。これとあわせて、富裕層の子息でない場合、海外就労に成功すれば400万~800万ウォンの定着支援金も受け取ることができる。
「人生のリセット」狙う…学閥・資格ではなく可能性重視の日本就職が韓国でブーム(1)
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