「平成最後の追悼式」。

日本人が「終戦記念日」と呼んでいる１５日を迎え、日本メディアは来年４月末に退位する明仁天皇の最後の参列となる「全国戦没者追悼式」に大きな意味を付与した。

戦争の責任を無視する日本の政治家とは対照的に、明仁天皇はこれまで追悼の辞を通じて反省の意を明らかにしてきた。


この日も同じだった。東京千代田区の日本武道館で開かれた追悼式で天皇は「戦後の長きにわたる平和な歳月に思いを致しつつ」とし「ここに過去を顧み、深い反省とともに、今後、戦争の惨禍が再び繰り返されぬことを切に願う」と述べた。

「深い反省」という表現は、敗戦７０周年となる２０１５年の追悼の辞の時から新しく入れられたものだ。また「戦後の長きにわたる平和な歳月に思いを致しつつ」という部分は今年新たに追加された。

時事通信は、「さらに『平和』を強調する内容となった」と分析した。戦争責任や反省の表現が見つけにくいという点で、安倍晋三首相の追悼の辞は例年と変わらなかった。

１９９３年以降、歴代首相が使ってきた「アジア諸国の人々に対して多大の損害と苦痛を与えたことに対して深い反省の意を表する」という表現は、第２次安倍内閣発足以降となる２０１３年から６年間抜けた。

戦後歴代首相が述べた「不戦の誓い」という単語も６年間なかった。ただし「誓い」という表現を使わなかった昨年とは違い、今年は「戦争の惨禍を二度と繰り返さない。歴史と謙虚に向き合い、どのような世にあっても、この決然たる誓いを貫いていく」と、間接的に似たような表現を使った。

Ａ級戦犯が合祀されている「右翼の聖地」靖国神社は朝早から混雑した。午前１０時ごろには、本殿の前で参拝の順番を待つ人々が５００人を越えた。軍服を着て旭日旗を振る右翼の姿は今年も登場した。

代表的な右翼団体である「日本会議」をはじめ、「新しい歴史教科書をつくる会」や「竹島（独島〔ドクト〕の日本名）を守る会」等は街頭で市民にビラを配った。「子どもたちの脳がやわらかいうちに美しく立派な日本の歴史を教えよう」という主張が乱舞し、平和憲法改正に賛成する署名運動も起こった。

中央日報取材チームに接した参拝客は「靖国参拝は日本人の義務だ。日本が戦争を起こしたことは欧州の植民地になる危機にあったアジア諸国を救うための正当な行動」「慰安婦はお金が必要だった売春婦」「先祖が生きている時に犯した罪は裁判を通じてすべて裁かれた。死人に向かって石を投げるのは良くない」という主張を繰り広げた。

午後１２時になると、近くの武道館で開かれていた政府追悼式での安倍首相の挨拶が境内に響いた。続いて約３分間の黙祷が終わった後、一部は「天皇陛下万歳」を叫んだ。

安倍首相は直接参拝をしない代わりに、柴山昌彦総裁特別補佐を通じて「自民党総裁　安倍晋三」の名義で玉串料を私費で奉納した。

２０１３年末に靖国を直接参拝して反発を招いた安倍首相は、終戦記念日には６年間にわたりこのようにして間接参拝だけを行ってきた。

柴山氏は「参拝に行けず、申し訳ない」という安倍首相の言葉を記者団に伝えた。閣僚級の参拝はなかったが、佐藤正久外務副大臣や江藤衛藤晟一内閣総理大臣補佐官など政府関係者も参拝した。「みんなで靖国神社に参拝する国会議員の会」所属の超党派議員５０人は団体で靖国を参拝した。