外貨準備高といえば外貨、特に米国ドルを持っていると考えるかもしれないが、実際はこれと大きく違う。韓国の場合、韓国銀行が予備預置金という名目で現金を海外金融機関に預けているが、これは全体保有外国為替の５．６％にすぎない。外貨のほとんど（９１．９％）は有価証券という形で保有している。有価証券のうち約６０％は米国などの国債や政府機関債であり、社債や資産流動化証券などにも一部投資している。外貨準備高には金も含まれるがその比率は１．２％にすぎない。

韓国人にとって「外貨」といえば思い出すのが１９９７年の通貨危機だろう。その年１２月の外貨準備高は３９億ドル（現レートで約４３１４億円）しかなかったため対外負債の返済が不能に陥り、国際通貨基金（ＩＭＦ）に救済金融を申し込まなければならなかった。最近、韓国銀行が発表した６月末の外貨準備高は４００３億ドルで、過去初めて４０００億ドルを突破した。外貨危機の時に比べて１００倍以上増えた。ＩＭＦが勧告する韓国の適正外貨準備高（３８１４億～５７２１億ドル）水準でもある。

だが、どれくらいの外国為替が適正規模なのかに対する普遍的な基準はない。短期外債と外国人株式投資資金の３分の１、３カ月分の輸入額を合わせた金額を適正水準と見る「ギドッティ・ルール（Ｇｕｉｄｏｔｔｉ　Ｒｕｌｅ）」もあるが、これにも限界がある。国際決済手段として広く通用しているドルや円、ユーロを使う国と韓国を同等に比較することはできないためだ。実際、２００８年世界金融危機の時、韓国をはじめとする新興国は外貨準備高が充分だという評価を受けたが為替レートの急変動に苦しめられた。


多ければ良いというわけでもない。過去、韓国内の金利が米国に比べてはるかに高かった時代には、外貨買入のために発行した通貨安定証券金利が米国の国債金利よりも高く外国為替保有費用が少なからずかかっていたときもあった。もちろん米国より韓国の金利が低くなった最近では、このような事情が逆になった。

流動性も外貨保有規模に劣らず重要だ。急な時に現金化することができないなら、いくら多くても効果がないためだ。外貨準備高が３兆ドルを越えて世界１位の中国だが、このうち３分の１ほどは流動性がほとんどない資産だという主張もある。人民元の価値が急落した場合を考えれば、中国も安心できないということだ。中国が人民元国際化のために努力しているのは、このような理由も作用した可能性がある。

「外貨コンプレックス」を持っているうえに、小規模開放経済の韓国としては、現水準の外貨準備高に満足するにはまだ早いという指摘も少なくない。６月末基準で世界９位だが、２位の日本（１兆２５４５億ドル）の３分の１にもならない。中国が現在の韓国の水準（４０００億ドル）を突破したのが２００３年だった点からもそうだ。「外貨」に関する限り、韓国はまだまだ満足できる水準ではない。

キム・ソンテ／論説委員