先月１７日、ソウルボラメ病院応急室に憔悴（しょうすい）した顔の男性が運ばれてきた。モーテルで極端な選択をしたＬさん（３４）をモーテルのオーナーが発見して届出た。患者は応急処置を受けて目を開けた。

この病院の自殺事例管理者イ・ダギョンさんがそっと近付いた。「気分はどうですか」。ためらっていたＬさんはまもなく口を開いた。「アルコール中毒で治療中なのですが、なかなか寝付けずいつも苦しい思いをしていました。自分の人生がとても哀れで酒を飲んで思わず…」。

Ｌさんは当時の決断を悔やんだ。「衝動的にそのようなことをしてしまいました。今後はこうしたことないと思います」と話した。イ・ダギョンさんは「精神健康増進センターで相談を受けたほうがいいかもしれませんね」とアドバイスした。


その後、Ｌさんは週単位でイ・ダギョンさんと電話をしながら悩みを打ち明けている。最近は酒を断ったという。イ・ダギョンさんは「会話を続けたことで自殺企図者が生きることに意欲を示すようになってよかった」と話した。

韓国における年間の自殺企図者は６０万人前後だ。一度で終わらず繰り返す人が多い。１００回以上、自殺を図ろうとしたケースもある。誰かが彼らの手を握らなくてはならない。最も近くにいるのが医師と事例管理者だ。

２０１３年から始まった応急室基盤自殺企図者事後管理事業は、応急室に精神健康専門要員など専門家２人を配置して自殺企図患者に対して相談・事例管理などを行う。

保健福祉部が事例管理サービスを受けた自殺企図者３９９９人を対象に調査したところ、時間が経つほど食事・睡眠障害が好転し、憂鬱感や自殺願望が薄れていったことが分かった。初めて相談を受けた時は自殺高危険群が１５．６％、４回目の相談時には６．３％だった。

効果はあるがまだまだだ。予算（４７億ウォン、約４億６６００万円）が不足し、事例管理者が２４時間常駐することができない。極端な事件は主に夜に発生するが、すべてカバーすることができない。中央自殺予防センターの関係者は「事例管理者が契約職なので志願者が多くない。２人交代が容易ではなく、昼間勤務形態で運営している」と説明した。

病院運営にそれほど役立たないため、参加病院は５２カ所に過ぎない。ソウル・京畿（キョンギ）はそれでも参加医療機関が１１カ所になるが、忠北（チュンブク）・忠南（チュンナム）は各１カ所にすぎない。情報共有もうまくいかないため、自殺企図者の過去の履歴が分からない。

反面、日本は早くから全国単位で事業に力を入れて取り組んで来た。２００５年１９カ所の病院で「ＡＣＴＩＯＮ－Ｊ」（正式名称「自殺企図の再発防止に対する複合的ケース・マネージメントの効果：多施設共同による無作為化比較研究」）という名前でスタートした後、現在は自殺企図者の相談・事後管理などに健康保険を適用している。財政的支援の手厚さで、ほぼすべての病院が参加している。

ボラメ病院応急医学科のソン・ユドン教授は「まだ多くの応急室はこのような事業があることさえ知らない」とし「米国ニューヨークには自殺企図者等のための精神科応急室が別個にある。体系的な精神応急システムが切実だ」と述べた。

慶煕（キョンヒ）大学病院精神健康医学科のペク・ジョンウ教授は「精神応急患者に対する標準マニュアルを用意し、自殺企図者の事後管理健康保険に関する報酬システムが確立されなければならない。圏域応急センターごとに精神科専門医が当直に入るか事例管理者を置く必要もある」と述べた。