「水かけパワハラ」で大韓航空のブランド価値が暴落した。また「世論操作」問題が浮上したネイバー、最悪の配当事故があったサムスン証券もブランド価値が落ちた。

ブランド価値評価会社ブランドストックが１日に発表した「２０１８年４－６月期の大韓民国１００大ブランド」によると、大韓航空の今年４－６月期のＢＳＴＩ（Ｂｒａｎｄ　Ｓｔｏｃｋ　Ｔｏｐ　Ｉｎｄｅｘ）は８６０．１点と、１－３月期に比べて３０点ほど下落した。順位は１１位から３６位に落ちた。２０１４年の「ナッツリターン」事件で４５位に落ちて以来、最大の落ち幅だ。ブランドストックの関係者は「今回のイシューでも消費者に背を向けられ、当分はブランド価値の低下が続くだろう」と述べた。

サムスンギャラクシー、イーマート、カカオトークが１－３月期に続いて１－３位を占めた中、「世論操作」問題が浮上したネイバーは１－３月期に比べて順位が３つ落ちて９位となった。配当事故があったサムスン証券も７９位から９０位に、採用不正問題があったＫＥＢハナ銀行は６８位から９４位に落ちた。また採用不正疑惑で捜査を受けた江原（カンウォン）ランドのハイワンリゾートは１－３月期の６９位から１００位圏外となった。


一方、ハイマートと済州三多水は上昇した。ハイマートは１－３月期より４つ上昇した１１位に、済州三多水は２９位から１９位に上がった。ハイマートはオンラインサイト改編などで高い点数を受け、済州三多水は発売２０年を迎えて海外市場に本格的に進出するという点で持続的な上昇が予想される。

最低賃金引き上げなどで１－３月期に直撃弾を受けたフランチャイズとコンビニエンスストアのブランドも反騰した。

ＢＢＱチキン（３４位）、パリバゲット（４７位）などフランチャイズブランドとセブンイレブン（７２位）、ＣＵ（８８位）などコンビニエンスストアブランドの順位も１－３月期に比べて小幅上昇した。

ＢＳＴＩは計２３０部門１０００ブランドを対象にブランドストック証券取引所の模擬株式取引を通じて形成されたブランド株価指数（７０％）と定期消費者調査指数（３０％）を結びつけて評価している。