中国２位のディスプレー企業ＣＳＯＴが２０２１年からテレビ用ＯＬＥＤ（有機発光ダイオード）を中国で初めて生産する計画を明らかにした。基板が大きいほど生産難度が高まるディスプレー産業で最も大きい第１０．５世代（２９４０ミリｘ３３７０ミリ）パネルを生産する。量産の時期もＬＧディスプレイの京畿道坡州（パジュ）Ｐ１０工場とほとんど差がない。中国が生産規模だけでなく技術面でも韓国企業を追い上げてきたという傍証だ。

◆「打倒韓国」、ＣＳＯＴの今後

７日の海外メディアによると、ＣＳＯＴは最近、投資家を集めた席で、テレビ用ＯＬＥＤ生産計画を具体的に明らかにした。生産は２０１６年１１月に着工した深セン工場でする予定だ。ここでは来年から月９万枚の第１０．５世代ＬＣＤ（液晶表示装置）パネルを生産する予定だった。ＣＳＯＴはこの一部の設備をＯＬＥＤ用に転換し、第１０．５世代ＯＬＥＤパネルを月２万枚生産するという計画だ。


中国ディスプレー業界は２０１０年代半ばからＯＬＥＤに注力してきた。韓国のＬＧディスプレイがテレビ用ＯＬＥＤ、サムスンディスプレイがスマートフォン用ＯＬＥＤ市場を事実上独占してきたのを意識してのことだ。中国最大のディスプレー企業ＢＯＥの成都工場など量産が本格化しているが、すべてスマートフォン用ＯＬＥＤの第６世代（１５００ミリｘ１８５０ミリ）工場だ。中国企業の天馬が量産時期を２回延期するなど、ほとんどの企業は第６世代工場の稼働にもかかわらず順調には進まず、中国のテレビ用大型ＯＬＥＤパネルの生産は遠い未来のことと考えられてきた。

２０１３年からテレビ用ＯＬＥＤパネルを生産してきたＬＧディスプレイは坡州で第８．５世代（２２５０ミリｘ２５００ミリ）のパネルを生産している。第１０．５世代ＯＬＥＤパネルの量産は２０２１年の予定で、ＣＳＯＴとほぼ同じ時期だ。ＬＣＤパネルの生産量は昨年７－９月期からＢＯＥに遅れを取った。ＣＳＯＴが計画通りに第１０．５世代ＯＬＥＤパネルの量産に入れば、量と質で韓国ディスプレー産業に追いつく。中国政府がＬＧディスプレイ広州ＯＬＥＤ工場を承認する条件としてＯＬＥＤ技術の移転を要求したのも、ＣＳＯＴなどを支援するためという分析も出ている。

◆自信の背景は

ＯＬＥＤはＬＣＤと比較して量産が難しい品目と見なされている。工程が標準化されているＬＣＤとは違い、各社が異なる技術を適用するうえ、有機物のＯＬＥＤ粒子をパネルに付着して安定させるのに相当なノウハウが求められるからだ。

ＣＳＯＴはＯＬＥＤ粒子の蒸着にインクジェット技法を導入し、ＬＧディスプレイとの技術の差を逆転させる戦略を立てている。今までは大きな板に微細な穴をあけてＯＬＥＤ素材を流す形でＯＬＥＤ粒子を付着させてきた。穴ごとに均一にＯＬＥＤをかぶせるには相当な試行錯誤が必要となる。ＣＳＯＴはインクジェットプリンタのようにＯＬＥＤ粒子を噴射して蒸着させる計画だ。すでにカティーバ、住友化学、メルク、デュポンなど関連装備および素材企業と共同で技術を開発している。第４．５世代試験ラインを構築し、実際に量産の可能性も検証している。第１０．５世代ＯＬＥＤ生産計画の発表は、こうした技術の適用に相当な自信があるという意味と解釈される。

ディスプレー業界ではＣＳＯＴの計画実現の可能性に懐疑的な見方も少なくない。ある関係者は「インクジェット技法は韓国企業も試しているが、まだ成功したところがない」とし「中国企業が第１０．５世代ＯＬＥＤパネルを製作できるとは信じがたい」と話した。

中央政府が個別企業に対する支援を決める中国で各種の恩恵を先に得るための布石という分析もある。半導体やディスプレーなど先端業種で中国政府は上位１、２社に支援を集中する傾向が強まっている。ＬＣＤとスマートフォン用ＯＬＥＤでＢＯＥに遅れをとったＣＳＯＴが、政府の支援を受けるために実際には実現の可能性が低い青写真を先に提示したということだ。