９日に日本で開かれた韓日中首脳会議と韓日、韓中間の首脳会談が無難に終わった。３国首脳は板門店（パンムンジョム）宣言を支持する特別声明を採択して共同宣言文を発表した。

事実、今回の３国首脳会議は２年半ぶり、それも日本で開かれることそれ自体に大きな意味があった。

毎年開催することにしていたこの会議は、互いのぎくしゃくした関係のために、２０１５年１１月以降、空転を繰り返してきた。したがって、北朝鮮の非核化という共同目標が、散り散りになった３カ国の心をひとつにした以上は、今回の会議を契機に気まずくなった関係を変えなければならない。特に、今回の文在寅（ムン・ジェイン）大統領の日本行きは、２０１１年１２月の李明博（イ・ミョンバク）大統領の訪日以降、６年半ぶりに実現したもので、韓日関係の脈絡では格別の意味がある。そうであるからには、せっかくの関係回復の機会を逃してはならない。


大きく見れば、これまで北核問題は韓米朝間の３者間構図で扱われてきた。最近、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長が中国の習近平国家主席を相次いで訪ねたことで中国の影響が強まる雰囲気だが、日中の立場からは疎外感を感じるほどだった。日本政界から「我々は蚊帳の外にあるのではないか」という愚痴が出てくるのはよほどのことだ。

ドイツ統一を見ても、北核の解決、さらに韓半島（朝鮮半島）の統一は周辺国の支援なしには不可能だ。中国は終戦宣言と平和協定締結の時、当事者の一人になる可能性が高い。日本も、北核問題が順調に解決に向かえば、北朝鮮経済の開発に大きな役割を果たす国だ。であれば、「韓半島の恒久的平和の定着過程で、３国間の緊密な疎通と協力が持続的に行わなければならない」という文大統領の構想は、額面通りに推進されなければならない。北核問題が順調に解決するためには、日中を蚊帳の中に呼び入れて、戦略的疎通を継続していかなくてはならないという事実を忘れてはいけない。