最近のように「米国」「韓米」という言葉が冷遇される時代も珍しい。政府と青瓦台（チョンワデ、大統領府）、共に民主党など執権勢力には「反米政権」と呼ばれても反論するのが容易でない運動圏情緒が広まっている。反米それ自体を悪いということはできない。自由大韓民国の誕生と成長を支えた国は米国であり、この点に対して我々は感謝している。しかし世界のどの国も無視できないほど成長した韓国を思い通りに操ることができるという傲慢な覇権心理が米国にあるのなら反米で制御するしかない。

反米をする時はバランスも重要だ。反米が行き過ぎて親中一辺倒に向かい、機能している韓米同盟を「崩れてもよい」「平和が訪れるのに在韓米軍は正当か」（文正仁大統領特別補佐官）と言ってワシントンを刺激するのは愚かだ。このような反米は国の進路をがけっぷちに導く「脱線反米」に該当する。韓半島（朝鮮半島）での南北軍事均衡と東アジアでの米中日の戦略的安定を根本から揺さぶって彼らが何を得ようとしているのか気になる。筆者は「中国が兄、北朝鮮がその下の兄になって東アジア新覇権秩序を作れば、そこに韓国が加入して習近平帝国の保護を受ける」というのが脱線反米が目指す図ではないかと考えてしまう。

筆者は韓米クラブ（会長、イ・カンドクＫＢＳ記者）が開設したプログラムに参加し、１週間をワシントンで過ごした。ホワイトハウス・国務省・議会と各シンクタンクの意思決定者・専門家に集中した質問は「北朝鮮の核兵器廃棄」と「米国の在韓米軍撤収」問題だった。核兵器をめぐりトランプ大統領と金正恩委員長は共に満足するレベルの廃棄の約束をして政治的な成果として活用するだろうが、廃棄の誠実な実践については「誰も分からない」という見方が多かった。在韓米軍に関しては「韓半島の運命は韓国人が決めることだ」「トランプ大統領の米軍撤退論は新しいことではない」というクールな反応が多かった。ただ、文正仁（ムン・ジョンイン）特別補佐官の「平和協定が締結されれば米軍駐留の正当性がなくなる」というフォーリンアフェアーズへの寄稿には米国政府が敏感に反応した。韓国政府に対して公式的な立場かどうか抗議するように尋ねたという。文在寅（ムン・ジェイン）大統領が文特別補佐官を公開警告した背景だ。


プログラムを遂行しながらジョージタウン大学で韓半島の核をテーマに博士論文を書いている韓国系米国人キム・ジュウン氏（３４）が鋭い洞察をした。若くて天才的なこの女性学者は、文在寅－トランプ－金正恩の連鎖首脳会談で韓国・米国・北朝鮮が新三角同盟を構築しようという大胆なパラダイムを提示した。キム・ジュウン氏の理論によると、三角同盟ができれば北朝鮮は体制の保証、それ以上のものを得るため永遠に核兵器廃棄を実践するという。米国は東アジア地政学的競争で中国を決定的に抑える機会であるため、北朝鮮を引き込むのに積極的になるだろう。韓国は同盟が拡大・強化し、米軍撤収の心配を払拭しながら（保守勢力が歓迎）、北朝鮮とは経済交流以上の民族的一体性を深めることができる（進歩勢力が歓迎）。理念葛藤を解消し、国民統合へ進む最適な環境だ。

韓・米・朝にとって良い三角同盟では、日本と中国は疎外感を感じるかもしれない。これは中朝同盟と日米同盟が解消する必要がある。文大統領は今まで歴史にも地図にもない道を歩んできた。東アジア新三角同盟構想を整えて２２日の韓米首脳会談に出せば、もう一つの道が開かれるだろう。キム・ジュウン氏の親米・親北構想が脱線反米勢力の親中一辺倒より創意的ではないだろうか。

チョン・ヨンギ／中央日報コラムニスト