昨年基準で韓国人の期待寿命は男性７９．３歳、女性は８５．４歳だ。「２０１７年家計金融福祉調査」によると、世帯主の引退年齢は６２．１歳だった。予想引退年齢（６６．８歳）より４．７歳も早かった。「１００歳時代」には及ばすとも、単純計算だけで引退後の「人生第２幕」期間は１７～２３年に達する。その上、期待寿命が長くなって引退後の期間はさらに伸びる。問題は「準備のない引退」を迎える危険が高くなることだ。青年層の就職難と晩婚化、長寿命化のためだ。このような危険が調査結果で現れた。

サムスン生命引退研究所が５日に発表した「引退準備指数２０１８」によると、韓国人の引退準備指数は５４．５点で「注意」（５０～７０点）水準だった。２０１４年（５７．２点）と２０１６年（５５．２点）よりも悪化した。

今回の調査はソウル・首都圏および広域市に暮らす２５～７４歳の男女非引退者１９５３人を対象に行われた。サムスン生命引退研究所は２０１４年から２年ごとに引退準備指数を算出して発表している。


自己評価指数と財務・健康・活動・関係など４項目の実行点数を合算し、１００点満点中０～５０点は「危険」、５０～７０点は「注意」、７０～１００点は「良好」に分類される。

引退計画の基本である金銭的準備は改善されたことが分かった。経済的準備状況を示す財務項目の点数が２年前の６１．１点から６７．８点へ、６．７点高まった。数字上では良くなったが、内容を精査してみると懸念は大きくなる。「不動産錯視」効果のためだ。財務項目の点数が改善されたのは、回答者の居住住宅資産価値の上昇と引退後にそれまで貯めた資産を使うという回答者が増えたからだ。

不動産が韓国家計の資産で占める割合は絶対的だ。２０１７年家計金融福祉調査によると、昨年３月基準で世帯の平均資産（３億８１６４万ウォン、約３８５０万円）のうち不動産（２億６６３５万ウォン）は６９．８％を占める。

韓国鑑定院によると、昨年の全国住宅売買価格は前年比１．４８％上昇した。ソウルでは３．６４％上昇した。不動産価格の上昇が資産価格を高める。

サムスン生命引退研究所のユン・ソンウン責任研究員は「今年、老後に備えた月貯蓄額や年金加入率などは２年前と似たような水準だが、住宅価格の上昇で財政状況が良くなったように見える」とし「引退準備が質的に改善されたと解釈するのは難しい」と述べた。



引退準備「５４点」…老後が危険な韓国人（２）