株価が急騰、総合株価指数が一気に８００の大台に迫った。

旧正月連休中、ハイニックス半導体の売却交渉が急進展したことに加え、米株式市場が大幅に反発したことを好感した。

１４日の総合株価指数は前週末より５６．５２ポイント（７．６％）高い７９６．１８で取引を終え、１９カ月ぶりの最高値となった。この日、総合指数の上げ幅は２０００年３月２日（６６．２８ポイント）以来史上２番目の上げ幅で、上げ率としては６番目の記録。


コスダック指数も２．３１ポイント（３．２％）高い７５．１９を記録した。　

この日、ハイニックスとマイクロンの交渉妥結が差し迫ったとの情報を入手した外国人投資家と国内の機関投資家による買いが殺到し、取引終了間際まで買いが続いた。

ブッシュ政権が朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）に対する強硬姿勢をやや和らげ、国際通貨基金（ＩＭＦ）が韓国の今年の経済成長率を上方修正した点も株価上昇の好材料になった。

キウムドットコム証券の安東原（アン・ドンウォン）取締役は「旧正月連休中に累積した好材料を反映し、株価が急騰した」とし、「無理に追加買いに出るよりは相場の推移をもう少し見守る必要がある」と述べた。