一時は技術・システムにうぬぼれて世界市場で遅れをとった日本企業が、積極的な体質改善と技術投資で「メード・イン・ジャパン（Ｍａｄｅ　ｉｎ　Ｊａｐａｎ）」の復活を狙っている。日本経済新聞によると、４－１２月の実績を発表した日本の上場企業６１９社のうち６９％の純利益が前年比で増加した。日本は３月決算であり、２０１７会計年度は２０１７年４月から今年３月まで。上場企業全体を対象にした調査では２０１７会計年度の全体純益が平均２１％増える見込みだ。同紙は「前年度に続いて２年連続で最高益を更新する見通し」と伝えた。


これは何よりも「失われた２０年」から教訓を得て切歯腐心した結果だ。２００１年までカメラのフィルムなどイメージ関連事業が全体売上高の４６％を占めていた富士フイルムはこの比率が１０％台に減った。フィルム事業を通じて蓄積した化学関連技術を基盤に化粧品および製薬企業に変化した結果だ。