先月２３日、東京港区にあるソニー本社２階の展示館「ソニースクエア」に入ると、犬型ロボット「ａｉｂｏ」が客を迎えた。別の作業室では動作感知センサーを利用し、ペンやパソコンなしに手の動きで建物・自動車を設計できる。ソニーの関係者は「未来のスマートホームに関するソニーの提案」とし「ソニーならではの文化・ブランドに新しい技術力・デザインを加え、顧客が戻っている」と説明した。

一時は技術・システムにうぬぼれて世界市場で遅れをとった日本企業が、積極的な体質改善と技術投資で「メード・イン・ジャパン（Ｍａｄｅ　ｉｎ　Ｊａｐａｎ）」の復活を狙っている。日本経済新聞によると、４－１２月の実績を発表した日本の上場企業６１９社のうち６９％の純利益が前年比で増加した。日本は３月決算であり、２０１７会計年度は２０１７年４月から今年３月まで。上場企業全体を対象にした調査では２０１７会計年度の全体純益が平均２１％増える見込みだ。同紙は「前年度に続いて２年連続で最高益を更新する見通し」と伝えた。

これは何よりも「失われた２０年」から教訓を得て切歯腐心した結果だ。２００１年までカメラのフィルムなどイメージ関連事業が全体売上高の４６％を占めていた富士フイルムはこの比率が１０％台に減った。フィルム事業を通じて蓄積した化学関連技術を基盤に化粧品および製薬企業に変化した結果だ。


２００９年に巨額の営業赤字、２０１０年に大規模リコール事態を経験したトヨタは、生産性・品質向上など基本を見直して危機を克服した。ライバル企業よりも早く始めたエコカー戦略も成功した。トヨタの昨年のグローバル新車販売台数は前年比２．１％増の１０３８万６０００台と、過去最多をまた更新した。このほか新しい概念のゲームコンソール「Ｓｗｉｔｃｈ」を発売した任天堂、技術力を組み合わせて多様な高機能性新素材を開発した東レ、価格を抑えて新素材で勝負したユニクロなど成功事例が続いている。

権泰信（クォン・テシン）韓国経済研究院長は「完成品の一部が韓国や中国に劣っても、部品・素材と基礎科学分野で日本は依然として世界最高の技術力を維持してきたため、いつでも巻き返す底力がある」とし「半導体を除いた残りの製造業の大半で苦しんでいる韓国は世界市場で厳しい競争をする状況」と懸念を表した。

革新で再武装した日本企業は、第４次産業革命時代を主導する技術と評価される人工知能（ＡＩ）・ロボット・自律走行車などに目を向けている。ウォールストリートジャーナル・朝日新聞などによると、日本のＡＩロボット「ＥＲＩＫＡ」は４月にニュースキャスターとしてデビューする。顔面認識技術を導入して人間の声と動きを認識し、目と口の周囲を動かしながらさまざまな表情をつくる。グーグルの「アルファ碁」と似たマシンラーニング技術を搭載して人と対話する。世界で初めて市民権を獲得した人工知能ロボット「ソフィア」の日本版ということだ。

東京都はオリンピック（五輪）が開催される２０２０年にタクシーの一部を自動運転車に改造して運行する計画を発表した。猪熊純子東京都副知事は「自動運転タクシーを最先端ＩＣＴのショーケースとなるべく事業を展開し、五輪後にはその事業をレガシーとしてさらなるＩＣＴ化を進める方針」と述べた。

すでにクボタは自律運転コンバインを開発した。高齢化のため農作業が難しい農家の悩みを減らすために開発されたこのコンバインは、衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を活用し、運転手を必要とせず自ら農作業をする。コメの収穫量や糖分成分を計測できるセンサーも内蔵し、場所別の収穫状況差を把握し、翌年は田植えで肥料の量を調整する。

吉田健一ソフトバンクロボティクス事業推進本部長は「過去の日本はソフトウェアの発展速度がハードウェアに比べて遅れていたが、今は似た水準で発展している」とし「３年後にはロボットが単純労務はもちろん教育・サービスのような顧客業務まで可能になるだろう」という見方を示した。