１２日、米ラスベガスの家電見本市「ＣＥＳ２０１８」会場。ＬＳグループの具滋烈（ク・ジャヨル）会長の足が中国のドローンメーカーＤＪＩの前で止まった。ＤＪＩは自撮り用小型ドローンから農業用、人命救助用の超大型ドローンまで半年ごとに新製品を発表してきた。ドローンは高速成長する中国の未来技術を確認できる代表商品だ。具会長は「中国は先端技術分野だけでなくすべての産業ですでに韓国を追い越した。ＬＳグループも主力事業である電力・自動化分野では中国を脅威ではなく機会の地にしなければならないだろう」と強調した。

ＳＫテレコムの朴正浩（パク・ジョンホ）社長もＣＥＳ会場に同行した役員らと中国の技術進化を直接見た所感を共有した。彼もやはりモバイル分野で韓国は中国にすでに遅れを取ったと評価した。朴社長は「ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）導入以降中国が先行しているが、（韓国が中国を追い越せる）時間はいくらも残っていない。海外の企業が韓国製半導体を活用してはるかに多くの利益を得ているため（韓国は）半導体がよく売れることばかり喜んでいることはできない」と危機感を表現した。引き続き「以前は情報技術（ＩＴ）といえばインドを挙げたが、いまは中国が先を行く。中国が（産業に対する）規制が少ないのもここまで成長できた理由」とうらやましさを示した。

ＣＥＳに行ってきた韓国の最高経営責任者（ＣＥＯ）が「中国ショック」に陥った。言葉だけで聞いていた中国の技術成長を目で直接確認することになってだ。今回のＣＥＳで中国は全参加企業４０００社余りのうち米国に次いで多い１３２５社を出展させた。ロボット展示館だけでなくスタートアップブースまで中国が占領したかのようだ。


中国はＣＥＳ２０１８で「先端技術先導国」のイメージを固めることになった。韓国のＣＥＯが明らかにした所感の中でも危機感とうらやましさ、新しい機会に対するときめきなど複雑な感情が読み取れる。

現代自動車グループの鄭義宣（チョン・ウィソン）副会長はＣＥＳ会場で「コンパクトディスク（ＣＤ）がなくなるように、馬がなくなり自動車が生じる速度のように（自動車とＩＴ間の融合が）急速に進行している。成長している中国企業も鋭意注視するに値する」と強調した。中国は今回のＣＥＳで１回の充電で５２０キロメートル走ることができ、アマゾンのアレクサで制御できる電気自動車（バイトン）、独自開発した自動運転プラットフォーム「アポロ２．０」（バイドゥ）などを公開し注目を集めた。現代自動車が競争しなければならない企業として中国企業が浮上したのだ。

「世界の工場」にＩＴインフラまで備えることになった中国は韓国の経営者が探す新しい市場としての可能性も浮上している。製造業の工程自動化を超え人工知能（ＡＩ）、ビッグデータ技術まで組み合わせたスマートファクトリー構築事業を中国でも展開できるという確信ができることになった。

ポスコＩＣＴの崔斗煥（チェ・ドゥファン）代表は、「世界最高水準のスマートファクトリーとスマート物流システムを中国などに輸出し電力節約ソリューション事業にも拍車をかけたい」と強調した。