「専門家種族はひどい（Ｔｈｅ　ｅｘｐｅｒｔｓ　ａｒｅ　ｔｅｒｒｉｂｌｅ）」

ドナルド・トランプ米大統領が一昨年の遊説期間中に口癖のように話していた言葉だが、大衆心理動員の鬼才らしい発言だった。ラストベルト（Ｒｕｓｔ　ｂｅｌｔ）のブルーカラー白人有権者階層に、権威的・自己中心的なパワーエリートに対する不満が募っているということを見抜いた。自身も口うるさい専門家が嫌いだった。トランプは執権後もこのような国民感情に寄り添って外交・通商専門家たちの深刻な反対を押し切って米国優先主義と孤立主義を押しつけた。

韓国の専門家無視風潮も侮れない。新年早々と起きた最低賃金による問題を見れば分かる。文在寅（ムン・ジェイン）政府は財界・学界専門家集団の反対にも３年以内に１時間当たり最低賃金１万ウォン（約１０４０円）という突然の引き上げを踏み切るかと思えば、今年に入って回ってきたそのツケを再び非専門家的手段を総動員して止めようとする。雇用大乱を追い立てた真犯人は賃金だが、矛先はとんでもないところに向かっている。事業主（最低賃金遵守の取り締まり）・建物主（賃貸料の引き下げ）・大企業（下請けに契約譲歩）・カード会社（手数料の引き下げ）のような周辺のエコシステムを締めつけることだ。もちろん、一つひとつが難題だ。歴代政権が野心に満ちて取り掛かったが両手をあげてあきらめたことを専門官僚らが知らないはずがない。モグラ叩きのハンマーのように経済主体が交代で叩きまくるのは青瓦台（チョンワデ、大統領府）参謀の過度な欲に見える。


脱原発政策も同じだ。新古里（シンゴリ）５、６号機の建設中断が公論化委員会で圧倒的な票の差で否決されたにも、脱原発策は依然として加速化している。原発専門家はこの過程で「猫に鰹節」という理由で蔑ろにされている。これだけではない。韓国電力の代わりに零細な協同組合に大規模な太陽光発電事業を任せたり、市民団体の勤続期間を公務員の経歴に認めようとしたりする発想、「アマチュア外交部」という汚名を被っても専門外交官の代わりに英語の下手な政権に近い人事を相次ぎ海外公館長に送りだす意地も専門家軽視の万華鏡だ。

実際、歪められた専門家たちのせいで怒っている人が少なくない。法律技術者・土木技術者・医療技術者のような皮肉、官フィア（官僚とマフィアの造語、退職後に公企業や関連機関に就職する天下りのこと）・モフィア（Ｍｏｆｉａ、財務省出身の人事を指す言葉）・金フィア（金融監督院とマフィアの造語、金融監督院が莫大な力を持っているという意味）・言フィア（言論機関とマフィアの造語、社会的に影響力をもつメディア）のようなマフィアシリーズが流行しているのは、君臨して実利を得ようとするパワーエリートに対する嘲笑だ。この辺で「専門家は間違わない人でなく、少なく間違う人」というトム・ニコルズの言葉を再確認する必要がある。戦争が重要なことだから軍人だけに任せることができないように（クレマンソー仏元首相の言葉）エネルギーの転換や経済成長も専門家だけに任せることはできないという論理はもっともらしい。だが、インターネットとＳＮＳの発達であふれている情報に粗雑な知識ではしゃぐ人々が真の専門家の座に座れば、残るのはポピュリズムと民主主義の危機だ。

盧武鉉（ノ・ムヒョン）元大統領は左折してやむを得ない時は右折を試みた柔軟な「運転者」だった。政権初期、財閥のシンクタンクであるサムスン経済研究所から政策アイデアを得るかと思えば、今の政府与党が「亡国の不平等条約」と叱責した韓米自由貿易協定（ＦＴＡ）を押しつけた。米帝国主義を手伝うという支持勢力の糾弾にもかかわらず、イラク派兵まで強行した。これに比べて「ろうそく政府」は一本道だ。平等主義の分配政策に対する市場の逆風が激しくても不動の姿勢だ。「最低賃金１万ウォン」は現政権の経済哲学である「所得主導成長」の根幹だからか、「何があっても押し進める」と文大統領は再度念を押した。

中国のトッププロ棋士５人が着手を議論しながら囲碁の人工知能（ＡＩ）アルファ碁と競ったイベントが昨年、行われた。結果は人間の完敗だった。集合知や多数決の力で「上手」一人を勝つことができないのが囲碁の道理だ。一人が１万人を食べさせる時代だというが、その一人は明らかに天才級専門家だろう。よくアルファ碁といえば、ＡＩの驚くべき潜在力を思い浮かぶが、それよりさらに重要な教訓がある。トランプや文在寅政府に必要な徳目、圧倒的な専門性に対する尊重と謙虚だ。

ホン・スンイル／中央デザインワークス代表