昨年末、江原道江陵（カンヌン）の知人から電話があった。２０１８平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）とＫＴＸ京江線開通などの好材料を受け、江陵地域の食事代が上がっているという情報提供だった。彼は「五輪は１カ月で終わるが、一度上がった物価はそのまま残る」とし「五輪が終われば市民が大きな負担を抱えるという話があり、地域の雰囲気は良くない。物価を積極的に管理する必要がありそうだ」と訴えた。

実際に行ってみると江陵・平昌など五輪競技場周辺の飲食店の食事代は上がっていた。昨年秋までムルフェ（水刺し身）が１万５０００ウォンだった江陵海辺の刺し身店の価格表には白いテープが貼られ、２万ウォン（約２１００円）に変わっていた。平昌郡横渓（フェンゲ）の飲食店で４万ウォンだったタラの蒸し料理は４万５０００ウォンに上がっていた。

もちろんすべての飲食店が一斉に値上げしたわけではない。取材のために行った飲食店のうち２０％ほどが価格を上げていた。鏡浦台（キョンポデ）付近の刺し身店の店長は「最近はイカの不漁で価格が高騰した。最低賃金（時給７３５０ウォン）も上がった。原価が上がってどうすることもできない。テレビに出演したり、おいしいという噂が広まった店から価格を上げる雰囲気」と伝えた。


コスト上昇負担も「五輪特需」への期待も理解できないわけではない。しかし「宿泊費暴騰」に眉をひそめる予備観光客に飲食店の値上げはありがたくない。平昌五輪に嫌気が差して江原道観光忌避につながることも考えられる。

３日の「コンシューマーインサイト」アンケート調査資料によると、「平昌五輪競技場を訪問する計画がない」と明らかにした８３％の回答者のうち４７．６％が「宿泊費が高い」を理由に選んだ。食事代まで上がれば観光客がこの地域を避けるのは当然の結果だ。金剛山（クムガンサン）だけが食後の景色でなく五輪も腹を満たしてこそ楽しめる。

８日に韓国外食業中央会江陵市支部が「価格安定化に努力する」とし「一部の飲食店が上げた価格を引き下げ、価額上昇もできる限り自制する」と明らかにした。うれしいことだ。取り締まりや強制よりも自発的な動きが消費者には効果的だ。

２０２０夏季五輪を準備している日本は「２０２０プロジェクト」を企画した。五輪の成功を越えて「新しい日本のイメージ確立」まで狙う。その中に値上げ自制が一つの部門を占めている。３回目の五輪を準備する日本がなぜそうしたのかよく考える必要がある。

ソン・ジフン／スポーツ部記者