中国空軍が東海（トンへ、日本名・日本海）を「日本海」と呼称しながら、「日本海は日本の海ではなく、今回の空軍の訓練は合法」と主張した。今月１８日、爆撃機や戦闘機などからなる中国空軍編隊が韓国防空識別圏（ＫＡＤＩＺ）と日本防空識別圏（ＪＡＤＩＺ）の中に進入したことに対する中国官営メディアの反応だ。

中国国営「新華通信社」などは１９日、「中国空軍編隊はまず対馬海峡を通過した」と大々的に伝え、申進科・空軍報道官の発言を引用して「日本海は日本の海ではない」とし「今回の作戦は合法的だった」と主張した。

中国メディアは今回の訓練地域について「中国空軍の爆撃機や戦闘機、偵察機など軍用機数機が編隊を組んで対馬海峡を通過した後、日本海の国際空域に入って遠洋訓練を行った」と明らかにした。


しかし中国メディアは今回の訓練が特定の国を狙ったものではないと主張している。遼寧社会科学院の呂超教授と中国航空航天学会の徐勇凌研究員は中国官営英字メディア「Ｇｌｏｂａｌ　Ｔｉｍｅｓ（グローバル・タイムズ）に「文在寅（ムン・ジェイン）大統領の訪中以降、韓半島（朝鮮半島）情勢は良くなっている」とし「今回の訓練が韓国や米国、日本など特定の国を狙ったものではない」と主張した。

その一方で、今回中国空軍が進入した地域の戦略的重要性に対しては詳しく書いている。中国の軍事専門メディア「第一軍情」は「対馬海峡は韓国側の釜山（プサン）海峡と向い側の日本に近いところで、韓国と日本をつなぐ重要な海上生命線」としながら「韓日が２００億ドル（約２兆２５００億円）を投じて海底トンネルを推進している場所」と紹介した。