世界のテレビ戦争に再び火が付いている。この１０年間で世界のテレビ市場で存在感を失った「家電王国」の日本がソニーを中心に「打倒韓国」に乗り出している。

１９日付の日本メディアなどによると今年ソニーのテレビを含むホームエンターテインメント＆サウンド分野の売り上げは１兆２０００億円で昨年より１５．５％増加する見通しだ。営業利益は７６０億円で２８．８％増えると予想される。ソニー復活の最大の貢献者はテレビだ。市場調査会社のＩＨＳによると、今年４－６月期に販売価格１５００ドル以上の高級テレビ市場でソニーは３６．１％のシェアを記録し１位に上がった。

テレビ市場全体では依然としてサムスンが２６．９％でソニーを２倍以上圧倒しているが、プレミアム市場ではサムスンを抜いたとみられる。ソニーの世界テレビ販売台数は２０１０年の２２４０万台から最近１２００万台程度に減少したが、超高画質の「４Ｋテレビ」など高級製品が販売で占める割合は７５％水準に高まった。


パナソニックも攻勢に転じている。２０２０年までアジアの主要生産施設のテレビ生産能力を年間３００万台で昨年より５０％増やす計画だ。マレーシアとベトナムにも約１０億円を投資し生産ラインを拡充することにした。パナソニックもやはり高付加価値テレビのラインナップを強化し昨年６００万台の販売実績を上げた。２０１５年に８年ぶりの黒字に転じ自信がついていると専門家らは話す。ソニーとパナソニックともＬＧディスプレーからパネル供給を受け手いるが色感と音質、製品デザインなどで差別化を成し遂げたと強調している。日本メディアも日本企業の「プレミアムシフト戦略」が成功したと分析した。

中国企業もプレミアムテレビにターゲットを移している。ハイセンスは先月東芝のテレビ事業子会社を買収し、中低価格中心のラインナップをプレミアム製品まで拡大するための足がかりを確保した。業界関係者は「中国最大のディスプレーメーカーであるＢＯＥが最近次世代高画質テレビパネルの８Ｋディスプレーの大量生産を目標に技術力を持続的に強化している点も潜在的な脅威要因」と話した。