次世代ロボット「スペース・ローンチ・システム」（ＳＬＳ）の姿。（写真＝ＮＡＳＡ）
１６年後の２０３３年、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が人類史上初めてとなる火星探査機打ち上げの場面だ。ＮＡＳＡは８日（現地時間）、火星へ行く次世代ロケットの試験打ち上げを２０１９年１２月に実施すると公式発表した。ロケットの名称は「スペース・ローンチ・システム（ＳＬＳ）」。成功すれば１９６９年にアポロ１１号が月に着陸して以来５０年ぶりとなる。
人類の宇宙探検領域はさらに深い深宇宙に拡張している。最終目的地も月でなく赤い星、火星に変わった。中央日報が先月訪問した米カリフォルニア州パサデナのＮＡＳＡジェット推進研究所（ＪＰＬ＝Ｊｅｔ Ｐｒｏｐｕｌｓｉｏｎ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ）は世界で唯一、火星に物体を着陸させた研究所だ。
２０１２年に火星に着陸した探査ロボット「キュリオシティ（Ｃｕｒｉｏｓｉｔｙ）」がその主人公だ。火星に置き去りにされた植物学者が酸素を作ってジャガイモを育てながら生存する映画『オデッセイ』の公開初日に特別イベントが開かれたところでもある。
人間はなぜ火星に行こうとするのか。ＪＰＬで会った韓国人、チョン・インス宇宙環境グループ長は「すぐに火星で暮らすためではない」とし「新しい宇宙探査過程で難しいミッションに挑戦してみれば派生技術が絶えず生まれる。目標が技術を生み、技術がまた目標を生むという好循環のため」と話した。続いて「結局こうした技術の進歩が人類の生活に革新をもたらすことになる」と強調した。一例として衛星航法装置は人工衛星技術から始まり、炭素繊維は宇宙服と宇宙船を開発中に誕生した。自動車に使用されるＡＢＳ（アンチロック・ブレーキ・システム）、ヘッドアップディスプレー（ＨＵＤ）、適応型定速走行システム（ＡＣＣ）などすべてが航空宇宙技術から始まった。現在グーグルなどグローバル情報技術（ＩＴ）企業は宇宙船の映像基盤航法を自動運転車などに適用するために巨額を投入し、ＮＡＳＡと協業している。宇宙空間での人の活動を補助する人間型ロボット（ＡＩ）が開発されれば、地球上の人々の生活自体も完全に変わる可能性がある。
「火星への旅行」準備は着実に進行中だ。チョン・インス氏は「人間が月へ行くのは技術的に完成段階であり、１、２年以内に行くことができ、火星は遅くとも２０３０年代後半ごろには可能」と述べた。
ＮＡＳＡの有人火星探査目標期間は約１０００日。地球から火星まで行くのに１年、滞在が１年、帰還に１年だ。このためＳＬＳと４人の宇宙飛行士が乗っていく宇宙船「オリオン」を開発中だ。コースは「地球→月→火星→月→地球」。月を中間寄着地として利用すれば、ロケットと宇宙船の大きさを大幅に縮小できる。最近、中国・日本など宇宙先進国が月探査に参入している主な理由だ。月から火星着陸までにかかる期間は約６－９カ月。宇宙飛行士は最大５００日滞在して活動した後、地球に帰還する。
しかし先決条件が難題だ。まず有人火星探査は地球の低軌道から重さ１３０トンを発射できる強力な推進力を持つロケットが必要となる。人間が１年間生活する建物を設置する超軽量宇宙構造物がなければならず、この構造物と探査機器を大量に運ぶための高効率輸送システムがなければいけない。輸送システムを動かすエネルギー技術も必須だ。人には酸素や水など生命維持装置はもちろん、火星の塵とガス・放射線など毒性物質を防ぐ装置も必要となる。３年間の食料も問題だ。地球帰還だけでも２０トン以上の酸素がいる。
このような難題を克服する最も大きな力は国際協力だ。冷戦時代には敵対的に宇宙開発競争をした米国とロシアが今年９月、宇宙探査のために手を握った。ＮＡＳＡが２０２０ー２０２５年に月の軌道に構築する計画の新しい宇宙ステーション「ディープ・スペース・ゲートウェイ（Ｄｅｅｐ Ｓｐａｃｅ Ｇａｔｅｗａｙ）」プロジェクトにロシアが参加することにしたのだ。
ＮＡＳＡのグイディ先端探査システム部署長は「宇宙探査は非常に巨大かつ危険であり、莫大な費用がかかるプロジェクトであるだけに、全世界の技術・科学・国際団体と協力することが重要だ」とし「月探査分野でＮＡＳＡが韓国航空宇宙研究院と共に協力するのも優秀事例の一つ」と述べた。特にグイディ部署長は「民間部門と積極的に協力して探査の成果を上げ、米国経済にもプラスになる可能性がある」とし、宇宙の「商業化」を強調した。イーロン・マスク氏が率いる米国のスペースＸは再使用ロケット（「ファルコン９」）打ち上げに成功した。これを受け、通常１回打ち上げるのに１０００億－２０００億ウォン（約１００億－２００億円）かかるロケット打ち上げ費用を画期的に減らす道が開かれた。
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