オリンピックの呪い（ｔｈｅ　ｃｕｒｓｅ　ｏｆ　ｔｈｅ　Ｏｌｉｍｐｉｃｓ）という言葉がある。歴代オリンピック（五輪）開催都市の多くが赤字問題で深刻な後遺症に苦しむ現象から生じた言葉だ。

１９９８年冬季五輪の開催地、長野（日本）が代表的なケースだ。人口３０万人の小さな都市が五輪のために競技場と社会基盤施設（ＳＯＣ）を建設するのに３０兆ウォンを投入した。大会直後に組織委員会は「２８００万ドル（約３１５億ウォン）の黒字を出した」と主張したが、実際には赤字が１００億ドル（１１兆２６００億ウォン）を超えた。年間に数百万人が訪れる観光都市を目標に五輪インフラに投資したが、慢性的な財政赤字の副作用で地域の企業が次々と倒産した。

五輪施設は放置状態となった。１億２０００万ドルを投入して建設したソリ競技場は２００４年のリュージュ世界選手権大会を最後に国際大会を招致していない。米国経済専門紙フォーチュンは昨年８月、「東京と長野を行き来する列車の運行回数は五輪の前の半分に減った。長野の宿泊施設も予約を埋められず苦しんでいる」と伝えた。


長野だけではない。２０１０年カナダ・バンクーバー五輪は準備の過程で８２２０万ドルにのぼる救済金融を受けながらも１００億ドルの赤字を出した。冬季五輪史上最多となる５１０億ドルを注ぎ込んだ２０１４年五輪の開催地ソチ（ロシア）は翌年、フォーミュラワン（Ｆ１）開催費用を確保できず、中央政府に４０億ルーブル（約７８０億ウォン）を借りた。競技が終わった後、一部の施設は市民が使用したり他の用途に変更されるが、活用されずに管理費がかさむケースも多い。フォーチュンは「五輪の成功は白い象（ｗｈｉｔｅ　ｅｌｅｐｈａｎｔ、厄介なもの）競技場をなくすことにかかっている」と伝えた。五輪は観光を活性化し、新しい投資機会になるというが、「根拠はない」という批判も少なくない。

結局、五輪開催後の後遺症を最小化するためには事後活用案をあらかじめ用意することが重要だ。バンクーバーは五輪開催で大規模な赤字を出したが、徹底的な事後活用計画を通じて利益を出している。「スピードスケート女帝」イ・サンファ（２８）がスピードスケート５００メートルに出場し、金メダルを獲得したリッチモンドオーバルは、五輪後に地域総合スポーツセンターに変貌した。年間収益は２００万－３００万カナダドル（約１７億－２６億ウォン）だ。

２００２年冬季五輪を開催した米ソルトレークシティーは「発想の転換」で収益を生み出したケースだ。スキースロープ、スキージャンプ台などを大型プールや芝ソリ場などに変え、夏にも人が集まる観光・レジャー特化都市に生まれ変わった。１９９４年大会を開催した人口３万人のノルウェー・リレハンメルは選手村・メディアビレッジ・メディアセンターなどを地域福祉施設や大学キャンパスとして活用している。

五輪後にも世界選手権やワールドカップ（Ｗ杯）など各種国際大会を積極的に招致するなど競技場の機能を維持しながら「冬季スポーツのメッカ」として定着した事例もある。１９８８年カルガリー（カナダ）大会開催場所のウィスラーをはじめ、米国のレイクプラシッド（１９８０年大会）、パークシティ（２００２年ソルトレイク大会）は、五輪ソリ競技を行ったスライディングセンターで毎年Ｗ杯を開催する。大会が開催されるたびに各国代表チームの関係者と観光客が集まり、地域の固定収入源の役割をしている。

カルガリー五輪のスピードスケート競技が行われたカルガリーオーバルは韓国・日本など世界１５カ国のショートトラック・スピードスケート選手が頻繁に訪れる海外練習場所としても活用されている。