アイドルと所属事務所の間の「銭の戦争」は現在進行形だ。多くの演芸企画事務所は２００９年、公正取引委員会が出した大衆文化芸術家標準専属契約書の勧告案に従っている。だが、アーティストと所属事務所の間で目には見えない神経戦が存在し、収益配分のためにグループ内メンバーの間にも対立が生じる場合が依然として多い。所属事務所とアーティストの間で立場の違いが生じるのが売り上げと純収益の格差のためなら、メンバーの間でいわゆる「売れるメンバー」とそうではないメンバーとの間の貧富の格差で葛藤が生じる。２０１７年、韓国アイドルの銭の戦争を考えてみた。

◆投資費用を全部儲ければ、その時から本当の収益


新人と所属事務所の収益配分はほとんど３対７だ。所属会社が７だ。デビューをした多くのアイドル歌手に当たると見られる。時々、２対８で契約する場合も稀にある。例外はある。Ｍｎｅｔ『プロデュース１０１』で誕生したプロジェクトグループＷａｎｎａＯｎｅの場合、売り上げが発生した時ＣＪＥ＆Ｍが２５％、ＷａｎｎａＯｎｅのマネジメントを担当するＹＭＣエンターテインメントが２５％、１１人のメンバーの所属事務所とＷａｎｎａＯｎｅのメンバーが５０％を配分する構造だ。例えば、ＷａｎｎａＯｎｅが１００億ウォン（約９億８４１９万円）の売り上げを上げた場合、所属事務所とメンバーに戻る持分は５０億ウォンだ。この５０億ウォンを１１の所属会社が分け、その金額をもう一度所属事務所とメンバーが分ける。５対５で分けるメンバーもあり、７対３で分ける場合もある。初めて練習生になった時、所属事務所と契約した割合で収益を分ける。


歌手の場合、アルバム製作費を所属事務所で負担する。また、デビューとカムバックのために必要な製作費やエステ・美容などケアーする追加費用も所属事務所の負担だ。そのため、初期の投資費用が多く必要で、これによって所属事務所がより多くの割合を持つ。アーティストは上げる収益から３０％を分け持つが、実質的に手に入る収益はしばらくの間はない。その間の投資費用を返すのに収益が使われる。損益が発生する時からアーティストの収益が多くなる。



アイドル、銭の戦争…「Ｎ分の１」が大勢（冂）