６回目の核実験で北核危機が最高潮に達しているる中、いつも以上に緊密な韓米共助が切実だ。特に、両国を導くべき文在寅（ムン・ジェイン）－ドナルド・トランプ大統領の間に厚い信頼と同時に円滑な疎通が行われるべきであることは言うまでもない。だが、最近の両氏の発言や反応などを見ると、２人の間に不信が芽生えて亀裂が深まっているようで不安なことこの上ない。

トランプ大統領は６回目の核実験直後の３日（現地時間）、自身のツイッターに「私が韓国に述べてきたように、韓国は北朝鮮に対する融和的発言が効果がないであろうことに気づきつつある」と書き込んだ。あわせて「北朝鮮はたった一つのことしか理解できない」と付け加えた。対話を通した北核問題の解決という文在寅政府の北朝鮮戦略を遠慮なく非難したものといえる。

青瓦台（チョンワデ、大統領府）は同日、このツイートが出た後も「韓国は同族間争いの戦争を直接体験した国家だ」とし「同盟国々と平和を通した韓半島（朝鮮半島）の非核化をあきらめない」と明らかにした。トランプの批判に正面から対抗し、対話基調の北朝鮮政策を中断するつもりがないことを改めて明言した格好だ。


両者間の不協和音は今回だけではない。先月３０日、トランプは「米国は過去２５年間、北朝鮮と対話をし続け、呆れるくらいの金を払ってきた」とし「対話は答えではない」とした。その時も文大統領はすぐに「北朝鮮の挑発に断固として対応すると同時に、対話の扉を開けて外交的努力を惜しまないでいる」と対話・制裁並行論を展開させた。

韓米両国、特に両首脳が互いに異なる言葉を話せば北朝鮮に誤った信号を与えかねない。国際社会とともに両国が推進中の北朝鮮制裁にそのうち穴が開くだろうと考えるに違いない。

ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストなどが指摘するように、現危機状況でトランプが同盟国を売り飛ばすような発言をしたのは明らかな失策だ。トランプは今月２日、一歩踏み込んで「韓米自由貿易協定（ＦＴＡ）の廃棄に絡んで来週参謀と協議する」と伝えた。このため「いま韓国と貿易戦争をするような場合か」と怒り混じりの声が米政界から上がるのも無理はない。

文大統領にも過ちがあるのは同じだ。文大統領はグアムの近隣水域にミサイルを撃つという北朝鮮の威嚇が最高潮に達した先月１５日、光復節（解放記念日）記念式典の祝辞を通じて「その誰も大韓民国の同意なく軍事行動を決定することはできない」と宣言した。米国は自国領土のグアムに攻撃を受けても、北朝鮮に反撃を食らわせるには米国も韓国の許諾を受けなければならないとも取れるような言葉だった。国内に向けた発言だったが、トランプ行政府は自衛権次元の反撃まで韓国が干渉しそうな印象を受けただろう。北朝鮮が挑発すると同時にトランプと休む間もなく電話会談を行い、対策を熟考している安倍晋三首相とあまりにも比較される姿だ。

これまでのすれ違いを反面教師とみなして、両国は今からでも首脳間の水も漏らさない共助関係を再構築させなければならない。強固な韓米血盟の復元こそ、最悪の北核危機を解決していく基礎であり最優先の必要条件だ。