「このように来て話を交わすだけでもありがたいです。外地から誰が来ると嬉しいです」

江原道鉄原郡（カンウォンド・チョルウォングン）近北面幽谷里（クンブンミョン・ユゴクリ）で最年長者であるキム・ギョンニョルさん（８７）は孫のような記者と話を交わしながら微笑みを隠せなかった。「若い人が取材に来て嬉しい」というほど、この村では普段若者がいない。

全国最高の高齢者割合（６５歳以上５９．３％）が肌で感じられるほど真昼にも人影が少なかった。取材した他の村も状況は変わらなかった。忠南舒川郡（チュンナム・ソチョングン）では「子供の泣き声を聞いたのががいつなのかも覚えていない」という話を誰も彼も言い出した。死亡人口が増え、空き家だけがますます増加している。釜山（プサン）・大邱（テグ）のような大都市にも高齢化が影を落としている。高齢者割合が２０％を越える洞が急増し、孤独死と高齢者の貧困問題も深刻だ。


政府はその間、少子化対策に１００兆ウォン（約９兆６６９０億円）を投じた。今後も児童手当ての支給などを通して「人口絶壁」を阻止するという方針だ。だが「高齢化」と「村消滅」現象にはそれほど注目していないようだ。今月に入って発表した少子・高齢社会委員会の強化案を見ると、少子化に焦点を当てているだけで高齢社会は後回しにされている。中央政府の高齢化に備えた予算も今年１４兆３０００億ウォンへと、少子化に備えた予算（２４兆１０００億ウォン）の５９％に過ぎない。それさえも住宅年金の拡散、雇用拡充など大都市の高齢者中心の政策が主流だ。保健福祉部関係者も「地方人口の減少に対する政策的関心が低いのが事実」と認めた。

３０年以内に全国の邑・面・洞の１０カ所のうち４カ所が消えるだろうという韓国雇用情報院の展望を深刻に受け止めるべきだ。忠南洪城郡（ホンソングン）の洪東（ホンドン）村など一部の地域は帰農・帰村事業と観光事業などで高齢化問題を克服している。だが、大多数の地方政府はこのような「模範事例」をまねることが難しい。一人暮し高齢者の安否確認、洗濯・おかずの支援サービス程度で「村消滅」の流れを止めるのは力不足だ。

今でも政府が高齢化推移に関心を傾け、積極的に注意深く政策設計をしなければならない。ちょうど隣国の日本が韓国にとっては良い事例となる。彼らのように我々も村消滅を防ぐ長期ビジョンをつくり実践することに国をあげての努力が必要だ。もちろん、地域の事情を最もよく理解している地方自治体との協力・支援は欠かせない。「このままだと村全体が消えるかもしれない」というキムさんの心配が現実化しないように力を合わせる時だ。

チョン・ジョンフン／社会１部記者