超高齢化社会の日本で高齢者たちが自ら自身の最後を準備する「終活」が一般化している。

「人生の最後に向けた活動」という意味の終活は、８年前に造られた新造語で、６０代以上の中高年には通過儀礼になっている。他人にご迷惑をかけたくない日本特有の文化と毎年死亡者が急激に増加する「多死社会」の現実が反映されたということだ。

２１日、日本経済新聞によると、最近葬儀に必要な各種道具を展示し相談もする「終活フェア」が人気を呼んでいる。フェアは行きやすい町内のマートで開かれるほど、日常的な風景になっている。大型流通業社のイオンは自社の支店で２００９年以降３００回以上フェアを開催した。高齢者たちは葬式や墓地費用、財産の整理など臨終に必要な詳細情報を得ている。死後、家族と知人に伝えるメッセージを入れた「エンディングノート」執筆法、入棺体験など死を恐れず迎えるように助ける「ウェルダイン（Ｗｅｌｌ－Ｄｙｉｎｇ）プログラム」も経験することができる。


旅行会社クラブツーリズムが運営する「終活バスツアー」も人気だ。郊外にある公園墓地を見学し、海辺に遺骨をばらまく散骨体験をする観光商品だ。

日経が先月、読者を対象に調査した結果、６０歳以上の回答者のうち３１％が終活の経験があるか、準備していると答えた。その理由は「子どもらに負担をかけたくない」という回答が６１％と、最も多かった。

ＳａｎｋｅｉＢｉｚによると、一時流行した自費出版の自伝の代わりに、最近では「想い出撮っておき」というコンセプトで映像物を制作する会社が登場した。会社側は「カメラの前でインタビューさえすれば、自身の葬儀でも流すことができ、またＹｏｕＴｕｂｅを通して全世界の人々に見てもらうことも可能」と広報している。