もう少し深くのぞいてみると、コリアパッシング現象には大きく３つの類型がある。まずはＧ２（米国と中国）の戦略的利害関係により韓国が排除されるケースだ。利害当事国の立場を考慮しない典型的な強大国外交といえる。キッシンジャー元米国務長官が北朝鮮政権崩壊後の状況に対する米中の事前合意をトランプ政権に提案したという先月２９日のニューヨークタイムズの報道がこれに該当する。ある元官僚は先日、私的な席で「我々が米国にする話は中国もまもなく知ると考えるべきだ」とし「我々の頭上に『見えざる手』がいつも行き来していることを忘れてはいけない」と話した。


２つ目のコリアパッシングは韓米の北朝鮮関連政策方向の違いから生じたりする。米国のコリアパッシングだ。野党が文在寅政権の「制裁と対話並行」原則固守を批判する理由だ。金光琳（キム・グァンリム）自由韓国党議員は４日、李明博（イ・ミョンバク）政権当時の韓米首脳会談で「当時のブッシュ大統領が『これから韓国に（北朝鮮関連）情報を与える』と述べて衝撃を受けた」という李東官（イ・ドングァン）元青瓦台広報首席秘書官の回顧録を引用しながら「盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権に対する米国の不信」と指摘したのが一例だ。