韓米共同研究陣が「ゲノム編集技術」を活用してヒトの胚芽の遺伝子突然変異の矯正に成功した。世界初のことだ。快挙の主人公は基礎科学研究員のキム・ジンス誘電体矯正研究団長が率いる研究陣と米国のオレゴン保健科学大学・ソーク研究所だ。３日、科学学術誌『ネイチャー』に発表された今回の成果の意味はまずゲノム編集の安定性を立証したところにある。「肥大型心筋症」を誘発する突然変異遺伝子を除去した今回の研究は血友病など１万個余りの遺伝疾患への適用が可能だ。

韓国政府は大きな課題を抱えることになった。ゲノム編集研究を活性化する法的・制度的・社会的生態系を作らなければならない。ヒトの胚芽のゲノム編集を禁止する「生命倫理法」も改正しなければならない。世界のメディアは今回の成果を米国研究陣中心に報道している。韓国が技術を提供したが国内規制に妨げられ、実験を米国が引き受けたためだ。その米国でさえゲノム編集研究規制は英国・中国に比べて難しい国として挙げられる。韓国の規制水準は最初から息が詰まるほどだ。

「遺伝子のハサミ」は毎年ノーベル賞候補に選ばれる。また、ゲノム編集市場規模は２０２３年７０億ドルになると予測される。だが、ゲノム編集は生命倫理と衝突しているため経済論理だけでアプローチすることはできない。いわゆる「デザイナーベビー（ｄｅｓｉｇｎｅｒ　ｂａｂｙ）」の誕生が懸念されるだけに政府は科学・医療界はもちろん宗教界とも十分に疎通しなければならない。


「現代経済学の父」と呼ばれた故ポール・サミュエルソンＭＩＴ客員教授（１９１５～２００９）は２００８年「韓国はＥＳ細胞などの分野で先頭を走っている。私は生命工学・生物学が韓国経済を救援できると見る」と話した。不幸にも黄禹錫（ファン・ウソク）事件で韓国のバイオ分野は致命傷を負った。日本は韓国が死蔵させたＥＳ細胞研究の活性化法案をベンチマーキングし、ＥＳ細胞治療剤の先頭走者に浮上した。政府は同じことの繰り返しを防がなければならない。