よく鉄鋼材を「製造業の米」と呼んでいる。建設現場をはじめとする各種産業現場で鉄鋼材が使われない所はない。自動車一台に大体１トン程度の鉄鋼材が要るだけでなく、各種電子製品と食品包装材にも鉄鋼材が重要に使われている。

先月末、ニューヨークで開かれた「鉄鋼の生き残り戦略」（Ｓｔｅｅｌ　Ｓｕｒｖｉｖａｌ　Ｓｔｒａｔｅｇｙ）会議は「製造業の米」をめぐって各国が神経を尖らせた貿易の戦場だった。５～６年前には、アルセロール・ミッタル、新日本製鉄、ポスコのような世界トップの鉄鋼会社の最高経営責任者（ＣＥＯ）が参加して鉄鋼市場のあり方について意見を交わし、大きな軸を考えていた情報交流の場だった。しかし、今年に入ってはこの企業らのＣＥＯはほぼ参加しなかった。

不参加の背景には米国の露骨な保護貿易主義がある。まず、マンハッタンのタイムズスクエアに位置したマリオットホテル会議場に入る瞬間、あちこちにかかっている星条旗から見ると大きく変わった状況が分かる。毎年、ニューヨークで行われてきたが、このような風景は見たことがない。韓国鉄鋼会社の関係者は「情報交流の場でなく星条旗で武装した米国鉄鋼業界従事者が他の国から来た参加者を脅かし、米国の政策を強要する感じを受けた」と話した。


基調演説は米国代表の鉄鋼会社であるヌーコアのジョン・フェリオラ代表が行った。彼は「中国をはじめとするアジア諸国が安価な鉄鋼を世界市場に投入することで米国鉄鋼労働者が職場を失っている」と一貫して強調した。ドナルド・トランプ大統領が４月、米商務省に韓国産をはじめとする外国産鉄鋼が自国の安保に及ぼす影響を調べるように行政命令を下した点を想起させ、「近いうちに米国の産業安保を脅かす鉄鋼輸入の品目に対して特段の措置が下されるだろう」と脅迫した。

圧巻は中国冶金工業計画研究院の李新創院長だった。彼は米国の保護貿易主義を非難しようと決心したかのように、莫大な量のプレゼンテーションを準備した。１９世紀には英国が全世界の粗鋼生産量の８０％を占め独占的地位を享受し、米国も２０世紀に入って１９７０年代まで４０％のシェアで世界鉄鋼市場を牛耳っていたということだ。９６年から日本に続き、中国がわずか２０％のシェアで世界１位に上ったが、なぜこの時期に保護貿易主義に転じているのかを叱責した。彼は「保護貿易の規制が強くなるほど、あなた顧客社はより弱くなり、高い価格のために大変な目にあうだろう」と声を高めた。

この日だけは世界６位の鉄鋼大国である韓国が強大国間貿易戦争に挟まれたように見えた。先週、韓米首脳会談でも鉄鋼貿易は欠かせないテーマだった。保護貿易主義はもう現実だ。今後ともしっかりと見守る必要がある。

シム・ジェウ／ニューヨーク特派員