マケインは先月１９日、米特使に会って２７～２８日の訪韓計画と文大統領の面談を希望した。このメッセージは２４日午後、青瓦台の日米中特使報告の時に大統領に伝えられた。鄭義溶（チョン・ウィヨン）外交安保室長なども同席した。そうならば残りの４日（２４～２８日）のうち、青瓦台がいつ「２８日の昼食会」を通知したのかさえ明らかにすれば済む問題だ。マケイン側は繰り返し面談の確認を求めたが、結局韓国だけを外してオーストラリア－ベトナム－シンガポールを訪問したためだ。


青瓦台は「米国の政治家であれば誰だろうと会わなければならないのか」として悔しげな表情だ。だが、マケインは違う。「ＴＨＡＡＤ費用は米国が負担しなければならない」と明らかにした、青瓦台は招いてでも会わなければならない親韓派の大物だ。振り返ってみると、その辺りの５月末から青瓦台の雰囲気が突然硬直する不吉な兆しが現れた。文大統領が「ＴＨＡＡＤ報告の欠落は非常に衝撃的」と述べた後、ＴＨＡＡＤは忌避対象になった。雇用首席に内定していた安ヒョン鎬（アン・ヒョンホ）が脱落し、コード人事（政治・理念による人事）の色彩が明確になった。いま、青瓦台政策室側には「分配論者」が勢力を伸ばして外交安保側には「自主派」があふれている。心配になるのは「集団思考」のわなだ。もしかして今回のマケイン訪韓の不発が、マケインの文大統領面談に率先したものの「親米派」のレッテルを張られるのではないかとおそれて保身を図ったものではないことを願う。




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