安倍首相は周期的に日本各地域の農産物を食べる姿を写真に撮ってツイッターに載せる。農業に対する関心を高め、高付加価値農産品の輸出を促すためだ。

安倍首相は「年間の貿易赤字が７兆円を超える農水産物分野を輸出産業に変えよう」として２０１４年に農業革新政策を発表した。２０３０年に日本の農水産物５兆円分を輸出するという目標だ。

ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は４日（現地時間）、先端技術を適用した農業が日本の次世代輸出産業に浮上していると報道した。代表的な事例としてニンジン９品種を新たに開発した高木太郎研究員を紹介した。


千葉に本社があるみかど協和で品種開発を担当している高木研究員はベータカロテン含有量を高めたおいしそうな明るい色の「アメリ」、一定の円筒形で涼しい気候でもよく育つ「クリスティーヌ」、かびのために発生する黒い斑点病に耐性を持つ「エマ」などのニンジン品種を開発した。

高木研究員は「フランスでは真ん中が曲がったニンジン、日本ではずんぐりしたまっすぐなニンジンを好むなど国ごとに人気の品種が異なる」とし「ニンジン一つだけでも相当なチャンスがある」と話した。

日本でも個人の農家が小さな農地で農作業をするのが一般的だが、最近は企業型農業が急速に拡散している。ロボットでサンチュを栽培するスプレッド、衛星データを活用して水耕農場を運営するウミトロンなどが登場した。大企業の富士通はクリーンルームで半導体を製造した技術を利用し、無菌・防塵室でサンチュを育てる事業を始めた。殺虫剤を全く使う必要がないというのが長所だ。トヨタ自動車はバイオ燃料技術を活用した遺伝工学でイチゴの品種改良に取り組んでいる。

日本は昨年、農水産物を８兆５４８０億円分輸入した。輸出は７５０２億円にとどまり、貿易赤字は７兆７９７８億円に達した。ＷＳＪは「日本の家電産業が過去の栄光を失って衰退する中、農業が空席を埋める候補として注目されている」と伝えた。