日本の科学技術の競争力が急速に推進力を失っているという分析が出てきた。

日本経済新聞は２７日、英科学専門誌ネイチャーを引用し、日本の「科学力」が失速しているという指摘が増えていると報じた。

ネイチャーは２３日付の最新号で「日本はいつまで科学界のスーパーパワーとして生き残るのか」と題した特集記事を通じて、日本の科学技術の競争力低下を提起した。日本は依然として科学技術研究分野で世界トップレベルだが、研究実績は減っていると主張した。


２００５年から２０１５年まで国際学術誌データベースのＷｏＳ基準で中国の科学論文発表件数は３００％近く増えた。一方、日本が発表した科学論文が世界で占める比率は２００５年の８．４％から２０１５年には５．２％へと４０％近く減った。

ネイチャーが算定した日本科学界のグローバル科学寄与度指数は２０１２年から２０１６年の間に１９．６％低下した。伝統的に日本科学界が強い素材および工学分野でも２０１５年の発表論文数は２００５年に比べ１０％以上減少した。日本の科学技術基盤が弱まったのは日本国立大に支援する交付金が２００１年に削減された後、若い研究者の職場が大幅に減り、論文発表件数などが急減したためだ。

米国と欧州先進国の成功モデルを追従して追いつく「キャッチアップ」概念が科学界に多く残っている点も日本科学界が飛躍できない理由に挙げられた。科学先導国にふさわしいシステムを日本の大学や企業、政府が備えていないということだ。

日本経済新聞は「１９９０年前後には日本の科学技術の躍進が取り上げられていたが、四半世紀を経て論調は一転し、激しい国際競争の中で埋没する姿を浮き彫りにした」と伝えた。