昨日午前、ソウルの大気質が世界の主要都市のうちインド・ニューデリーに続き２番目に悪かったという多国籍環境コミュニティ「ＡｉｒＶｉｓｕａｌ」の測定結果は衝撃的だ。同団体がリアルタイムで測定して発表している空気質指数（ＡＱＩ）は大気中のＰＭ２．５（微小粒子状物質）・粒子状物質・一酸化炭素・二酸化窒素・二酸化硫黄・煤煙の濃度を総合したものだ。大気質の全般的かつ客観的な水準を正確に示すことは困難だが、春になるたびに粒子状物質などで苦痛を味わってきたわれわれに警戒心を抱かせるには充分だ。

環境部によると、春の韓国の大気を汚染させる粒子状物質のうち、中国から飛来したものが７０～８０％に達する。普段の３０～５０％よりもはるかに多い。偏西風がたびたび吹く季節的な特性上、中国の汚染物質が多量流入するほかはない。今後、環境部は積極的な環境外交に乗り出し、中国に言うべきことは何でも言わなくてはならない。国際環境協力が、韓国はもちろん、中国にも役立つという科学的な事実を前面に出して説得するべきだ。環境は一国だけの問題ではなく、グローバルな課題だからだ。

だが、春の大気汚染には国内からの影響を無視できない点にも向き合うべきだ。韓国政府が昨年６月に粒子状物質の総合対策を出し、研究開発も積極的に進めているのはこのような理由からだ。まだ成果を期待するには時期尚早だが、だからと言ってただ中国のせいばかりにしていてはいけない。環境部は飛散物質などを遮断できるように、工事現場や焼却場など汚染源の管理を強化していかなくてはならない。大気汚染を防ぐためには、老朽化した軽油車の早期廃車を急ぎ、電気自動車やハイブリッド車、水素車をはじめとするエコカーの普及を加速させなければならない。関連インセンティブ対策を汎省庁次元で立てて、クリーンエネルギー開発への投資も増やさなければならない。


このように、韓国からしっかりとした対策を打ち出してこそ中国にも堂々と環境対策を要求することができる。中国外交部の華春瑩報道官が昨日の定例会見でスモッグ被害を否定する発言をしたことも注目される。より多くの研究を通じて中国発スモッグの被害を科学的に立証する努力も持続しなければならないのはこのためだ。