地下鉄の非常電話でいたずらをする息子を見た母親。「それでいたずらをしたらどうなるのか。お前はオオカミ少年の話を知らないのか」と叱る。すると息子は「オオカミ少年でなく羊飼い少年。オオカミ少年は俳優ソン・ジュンギ」と言い返す。腹が立った母親は「それでいたずらをしたら、あとで本当に必要な時に人が来ると思う、来ないと思う」と問い返す。しかし息子は何気ない表情でこのように言う。「来るでしょう。来なければどうなるのか」。この言葉に一緒に乗っていた乗客と母親の吹き出す。先日オンライン掲示板にあった息子を叱るのに失敗した母親の話だ。

大統領が罷免された後、韓国の将来を心配する外国人が多い。この６カ月間に国民が経験した苦痛と犠牲は大きかったが、より良い未来に進むべき道なら避けられないのではという慰めの言葉も多かった。

しかし最近の韓国の経済状況は厳しい。ＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）配備に対する中国の稚拙だが徹底的な報復、トランプ米大統領の露骨な自国優先主義、北朝鮮の６回目の核実験の可能性、米国の為替報告書発表、大宇造船の社債満期を根拠に浮上した４月危機説にいたるまで、韓国経済は四面楚歌状況であるからだ。さらに米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が１５日（現地時間）に利上げし、予想より速いペースで金利上昇圧力が高まり、国内の消費余力が減る可能性がさらに高まった。


韓国経済は第４次産業革命という前代未聞の産業競争を乗り越える余力もなさそうだ。深刻な内需沈滞の中で何とか持ちこたえている経済体力は、政府の財政支出が減れば一気に消えるという診断にもかかわらず、政治権力の空白で危機克服のための経済政策推進は見えない。「オオカミが来る」という警告に耳を傾けず対策がないまま「どうなるのか」と、なるようになれという状況が続いている。

この渦中に国会では取締役と監査委員分離選任、集中投票制義務化、社外取締役選任制限および多重代表訴訟、自己株式規制などを規定した商法改正案が通過を待っている。弾劾政局の渦中であるため野党は法案の通過に速度を出していないが、大統領選挙政局で財界に対する検察の捜査結果により鮮明性競争にでもなれば、十分に議論もされないまま通過する公算が大きい。財閥改革のために必要だという商法改正案は、上場企業の８６％を占める中小・中堅企業にむしろ負担として作用し、逆攻勢を受ける状況もあるという分析だ。商法は企業を締めつける法ではなく、企業の活動を円滑にして維持・発展させる法だ。そのような商法を改正して大企業を締めつける一方、中小企業を保護して経済問題を解決するというアプローチはとんでもない。

ただ、輸出は２０１６年１１月から４カ月連続で増加している。今年に入って輸出単価と輸出量も上向き、輸出景気の回復に期待が高まっている。しかし雇用市場の構造的状況が相変わらずで、構造改革の影響で経済の雇用創出力が崩壊する危険まで見える。さらに輸入物価と生産者物価ともに原材料価格などの要因で２０１６年１１月に上昇に転じた後、その上昇幅が拡大し、生活物価を中心にインフレ圧力が強まっている。消費者物価上昇率が今年に入って１月と２月に２％水準に上がり、生活物価上昇率は昨年１２月の１．２％から今年１月と２月にはそれぞれ２．４％、２．３％と急騰した。景気が回復軌道に乗るとしても庶民の生活は依然として厳しいということだ。

その間、日本を反面教師にするべきだという声が多かったが、これでは深刻な政治社会葛藤で一気に貧困国に墜落したアジアと中南米のいくつかの国のようにならないか心配だ。「韓国経済は危機」という国内外の専門家の警告が続いているが、大半は「どうにかなるだろう」と無関心の表情を見せている。このように対策なく手放し状態では何をしても効果がない状況を迎えるのではないか懸念される。

イ・インシル／西江（ソガン）大教授・経済学