冷たい北風が吹くと空気が澄み、寒さが少し和らぐと粒子状物質（微細粉塵）が猛威を振るう。三寒四温の代わりに「三寒四微」という言葉も出るほどだ。三日は寒くて、四日は粒子状物質に苦しめられるのが冬季の韓半島（朝鮮半島）天気の特徴になったということだ。

先月、ソウルのＰＭ２．５（微小粒子状物質）の月間平均値は１立方メートル当たり３３マイクログラム（１マイクログラム＝１００万分の１グラム）にもなった。ソウル市がＰＭ２．５の月間平均値を公開した２０１３年１０月以降で最も高かった。昨年、ソウルのＰＭ２．５の年間平均濃度は２６マイクログラムで世界保健機関（ＷＨＯ）の勧告基準である１０マイクログラムをはるかに上回ったことはもちろん、韓国の年間環境基準２５マイクログラムまで越えた。

ＰＭ２．５は第一級発がん性物質で、呼吸器疾患や脳卒中など心血管疾患を引き起こす。最近ではうつ病や自殺、認知症にも関連があることが分かっている。喫煙のように「万病の元」ということだ。


韓国政府は昨年６月、軽油車の媒煙を減らし、石炭火力発電所の排出許容基準を強化するなど総合対策を発表したが、状況は悪化する一方だ。対策に穴があったためだ。

代表的なものが軽油車の早期廃車だ。環境部と地方自治体は２００５年以前に生産された軽油車の早期廃車を促すために、ことし一年で９６４億ウォン（約９５億円）を投じている。だが、いざ現場には廃車が急がれる古いトラックではなく、完全なレジャー用車両が集まっている。平均１６０万ウォンの廃車支援金に加え、新車購入時は割引特典まで受けられるためだ。予算ほどの効果は上げられていないように思われる。

もっと大きな穴がある。粒子状物質の汚染原因の核心は世界の石炭の半分を消費している中国だが、中国を放置したまま韓国内だけで汚染を減らすと言ってもなかなか明確な成果が出てこない。国立環境科学院も先月、首都圏で粒子状物質の濃度が２回にわたって高くなった時、中国などから入ってきた汚染物質が６５～８０％を占めたと明らかにした。それでも共同観測研究プロジェクトや測定資料の要請の他に、環境部が中国政府に粒子状物質を減らすよう強く求めたという話は聞いたためしがない。

中国発粒子状物質問題に韓国政府が前面に出ることが気まずいのであれば、地方自治体や環境団体の国際協力活動を支援することも考慮するべきだ。さらに、中国・モンゴル・日本に加えて北朝鮮まで含む北東アジアの粒子状物質対策機構を組織することも必要だ。北朝鮮発粒子状物質の影響も、韓国内の軽油車ほどになる。北朝鮮の核兵器だけでなく、国民の健康を害する粒子状物質もこれ以上放置できない安保イシューだ。

カン・チャンス／環境専門記者・論説委員