トランプ氏が米国の第４５代大統領になるのを助けた第一の貢献者はロシアのプーチン大統領だ。当選直後、トランプ氏はフォーブス誌の「世界で最も影響力のある人物」ランキング２位となり、４年連続１位のプーチン大統領とともにＧ２リーダーになった。２人は大統領選挙期間にお互い好感を表し、逆説的にオバマ政権とクリントン候補を窮地に追い込んだ。

トランプーチンＧ２リーダーはいくつかの面で非常に似ている。１つ目、私的な親交を重視する。２人の指導者は最大７年間、国際舞台で一緒に活動することができる。２つ目、民族主義者だ。「米国を再び偉大に」（Ｍａｋｅ　Ａｍｅｒｉｃａ　Ｇｒｅａｔ　Ａｇａｉｎ）というトランプ大統領のスローガンはプーチン大統領の「強いロシア」と似ている。３つ目、実用主義者だ。抽象的なことよりも具体的な成果に注力する。４つ目、マンツーマン交渉を好む。トランプ大統領の豊富な交渉経験はプーチン大統領の卓越した交渉能力に匹敵する。

２人のリーダーは自国の利益のために私的な親交を基礎に実用主義的な立場の１対１交渉を好むと予測される。ただ、プーチン大統領は富国強兵の旗幟のもと旧ソ連のスーパーパワーの栄光を回復するために国際秩序に積極的に介入してきたが、トランプ大統領は「米国優先主義」（Ａｍｅｒｉｃａ　Ｆｉｒｓｔ）に立脚して国際紛争介入を自制するという立場だ。目標は似ているが、方法論に差があり、むしろ利益の衝突を避けることもできる。


では、トランプ政権の発足が韓半島（朝鮮半島）に投げかける含意は何だろうか。注目するべきことは米国のトランプ大統領、ロシアのプーチン大統領、中国の習近平国家主席、日本の安倍首相の周辺４強のリーダーがともにストロングマン（Ｓｔｒｏｎｇ　Ｍａｎ）という事実だ。トランプーチン時代の開幕は韓半島に負担要因となるが、我々の外交力によってはシナジー効果も期待できる。直ちに調整するべき懸案が安保と経済問題だ。

１つ目、安保懸案は北朝鮮の核・ミサイルおよび韓国内の高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系配備問題だ。ロシアは国連安保理の対北朝鮮制裁決議には参加するが、武力による北核問題解決に極力反対する。米国は韓国内のＴＨＡＡＤ配備が北朝鮮の核挑戦に対する予防的措置と主張するが、ロシアは中国と同じように自国を狙ったミサイル防衛（ＭＤ）設置の前段階と認識する。欧州（ポーランドとチェコＭＤ）の前例をみてロシアが米国と談判し、この問題を解決する可能性もある。

一方、トランプ大統領は民主主義の理念を強調したこれまでの大統領とは違い、北朝鮮の人権より北核解決のための費用と北核凍結を通じた利益の間の損益をビジネス方式で眺める可能性がある。トランプ大統領は北朝鮮の核・ミサイルを凍結させるために韓国政府を驚かせるビッグディールを北朝鮮側に提案する可能性もある。米国を射程距離とする大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）に核弾頭搭載技術を開発中の北朝鮮に対し、先制打撃（ｐｒｅｅｍｐｔｉｖｅ　ｓｔｒｉｋｅ）をする可能性もある。また、トランプ大統領はプーチン大統領との信頼関係を基礎に米露の協調のもと中国に圧力を加える形で北核問題の解決を図る可能性もある。事実上、プーチン大統領も「中国が北朝鮮に多くの経済的支援をしながらも北朝鮮への影響力行使に微温的」と指摘してきた。したがってトランプ大統領とプーチン大統領は北核問題の平和的解決とともに対中国圧力に協調体制を構築する陽動戦略を駆使する可能性を排除できない。



【時論】トランプーチン時代の韓半島（２）