「まさか、中国人観光客が一瞬で皆いなくなるはずはないでしょう」

１１日、中国人観光客誘致旅行会社関係者のＡさんの言葉だ。中国の高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系配備に対する報復の動きがますます露骨になっている間も彼は「まさか」と言って淡い期待を抱いていた。中国政府は遊客（団体観光客）の韓国行きにブレーキをかけたことに続き、最近ではチャーター機の運航に許可を出さなかった。実際、各地で中国人観光客離れの動きが見え始めている。１０日に訪れた東大門（トンデムン）市場は、「これが年頭の雰囲気か」と思うほど寒々しかった。２０年間にわたり衣類を販売しているパクさん（６０）は「昨年に比べて売上が４０％は減った」と愚痴をぶつけた。ホテル・流通業界も境遇は似たようなものだ。主に中国人が宿泊するビジネスホテルでは予約が２０～５０％減少したものと業界は把握している。このような雰囲気は数値にも表れている。韓国観光公社によると、先月訪韓した中国人観光客は５２万人で、前年同期比１．８％の増加にとどまった。９月２２．８％、１０月４．７％と伸び率が徐々に落ち、マイナス成長も視野に入ろうかというところだ。全体外国人観光客のうち、中国人が占める割合も３年ぶりに４割を切った（３９．５％）。

その一方で日本の観光客誘致は勢いを増している。昨年日本を訪れた外国人観光客は２４０３万９０００人で４年連続過去最高を記録した。訪韓外国人観光客（約１７００万人）を大幅に上回っている。２０１１年には訪日人数が６２２万人にとどまり韓国（９７９万人）に大きく離されていたが、２０１５年に逆転した後、その差を徐々に広げている。ＴＨＡＡＤ報復イシューにともなう反射利益という側面もあるが、本当の理由は別にある。安倍晋三政権は２０２０年東京オリンピック（五輪）を控えて「観光先進国」を作るという野心に満ちた計画を着々と進めている。中国人だけでなく東南アジア・欧州・米国などあらゆる地域の国から観光客を呼び込むためにビザの規制を緩和するなど全方向的な努力を傾けている。地方観光活性化のための投資にも積極的だ。

【取材日記】韓国観光、「まさか」では日本に追いつけない（２）