韓国企画財政部と日本財務省、両国の経済官僚は毎年、サッカーの親善試合をしている。常に不安定な両国関係だが、２０００年以降に行事が開かれなかったのは東日本大震災（２０１１年）当時とＭＥＲＳ事態（２０１５年）当時のわずか２回だけだ。２０１２年の李明博（イ・ミョンバク）大統領の独島（ドクト、日本名・竹島）訪問で韓日財務相会談はなくなった２０１３－１４年にもこのサッカー試合は行われた。

親善試合とはいえ、激しい自尊心競争は他の韓日国家対抗戦に劣らない。選手に選抜された官僚は「死ぬ気でやる」と言う。勝とうという欲が強いため、さまざまなエピソードが生まれる。昨年は企画財政部のある幹部が駆使した「論介（ノンゲ）戦術」が話題だった。酒量に自信があるこの幹部は試合前日の夕食会であらかじめ準備しておいた大きめの器に酒を満たし、日本側のエース級選手らと対酌した。作戦は成功し、この幹部は企画財政部内で勝利の最大貢献者として広く知られた。

韓日財務官僚のサッカー試合は「近くて遠い」両国関係の縮小版だ。複雑な過去の歴史では決して譲れないが、完全に恨み合って生きていくのも難しい。特に経済の面ではそうだ。このために前面に出したのが「政経分離」という原則だ。政治的な葛藤は避けられなくても経済協力をひっくり返すのは双方にマイナスという判断だった。


日本が慰安婦少女像を口実に通貨スワップ協議の中断を宣言したのはこのコンセンサスを破った偏狭な行為だ。一部では「だからなぜ日本と手を握ろうとしたか」という内部の批判の声も出てくる。しかしそのように感情的に判断することではない。国際金融市場に暴風が予告されている状況で我々としてはすべての手段を動員し、最大限の防壁を高く築かなければいけない。さらに日本は米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）と「無制限通貨スワップ」協定を結んでいる数少ない国だ。韓日通貨スワップが締結されれば、間接的にＦＲＢの「ドルの傘」に入る効果が生じるという意味だ。

問題は厄介な隣国は日本だけでないということだ。大国を自任する中国は「ＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防衛体系）配備」決定後、あらゆる非関税障壁を築いて稚拙な経済報復をしている状態だ。「政経分離」があちこちでふらつき、対応策をめぐり経済部処の悩みも深まる局面だ。

また昨年の財務官僚のサッカーの話に戻ろう。初日の試合で「１－０」で勝利した企画財政部は２日目の試合にはあえて補欠級の選手を送りだした。メイン試合で勝利したチームが相手チームにばん回の機会を与える伝統に従ったのだ。いくら親善試合でも一方的になれば感情が傷つくものだ。ただ選手たちの間には「それでも大きな点差を許してはいけない」という共感があったという。そのためか、日本が勝ちはしたがスコアは前日と同じ１－０だった。

原則を守って堂々と、その一方で緻密に賢く。「厄介な隣国」と生きていくための姿勢も結局そういうものではないだろうか。

チョ・ミンクンＪＴＢＣ経済産業部次長