２０１４年１２月初め、全羅南道羅州（チョルラナムド・ナジュ）に位置した韓国文化芸術委員会（芸術委）事務室に文化体育観光部事務官があたふたと入っていった。彼の手にはＡ４用紙およそ１０枚があり、そこには「支援不可」とされた芸術家の名前がずらりと並んでいた。これまでその存在がささやかれながらも「まさかあるはずがない」と思われてきた、いわゆる「文化芸術界ブラックリスト」だった。

これは芸術委の元幹部が今月中旬に中央日報に証言した内容だ。この元幹部は「名簿にはだいたい１５００人余りの名前が記されていたと記憶している。ジャンル別の区分はあったが、なぜ支援してはいけないのか、何が良くないのか、過去の履歴は何かなど、具体的理由は一切なかった。名簿の中には見たことも聞いたこともない人の名前も少なくなかった。さっと目を通しても頭数をそろえるための粗雑なリストだった」と伝えた。

芸術委側は戸惑ったという。すでに審議は終わった状態で、事実上、翌年の支援対象者が決定していたようなものだったからだ。これを翻すことは難しく、陰でまた何か言われる可能性もあった。だが、圧迫は強かった。文化体育観光部事務官は「上部〔青瓦台（チョンワデ、大統領府）〕からの通達なので必ず結果を出すように」と指示したという。元幹部は「何が好きでこんなことをしていると思うのか。公務員がやれと言えばやらざるを得ない」と訴えた。結局、芸術委側は「支援予算が削減された。支援金と対象者の縮小は避けられない」という論理を開発するなど方便や姑息な手段を動員した。芸術委元幹部は「ひどいときには地方支援事業に芸術委の職員が行ってブラックリスト対象者を外せと指示もした」と暴露した。


「文化隆盛」という表向きの顔とは違い、チャ・ウンテク容疑者のやりたい放題の場に転落した朴槿恵（パク・クネ）政府の文化界。もう一方で進んでいたのは陰湿な検閲と監視だった。左派指向の芸術家を選り抜いて執拗に不利益を与えるなど歴史の時計を軍事独裁時代に戻すような措置が続いた。芸術委元幹部は「私たちも周りの顔色をうかがいながら進めなければならない身分だ。雑音が出るのはできるだけ避けたい。率直に言えば、過去に誰々をプッシュしてほしいという圧迫などがあったことも事実だ。だが、このように露骨に『誰々に支援はするな』と言って名簿まで作るようなケースはこの業界に数十年いる中で初めて見た」と首を横に振った。ユン・ピョンジュン韓神（ハンシン）大教授は「退行だと称することすら恥ずかしい歴史の反動」と話した。事実、芸術支援が政治権の影響力から完全に逃れることは難しい構造だ。文学・音楽・公演・美術など市場経済に脆弱な基礎芸術の場合、政府補助金が窮地を救うこともある。政府・芸術家が甲乙関係に転落しないように「支援はするが干渉しない」を不文律としてきたが、現実は違っていた。

１９７２年の文芸振興法施行以降、芸術支援分野で不公正性が表面化したのは盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府の時からだった。李滄東（イ・チャンドン）文化観光部長官（映画監督）を筆頭に、玄基栄（ヒョン・ギヨン）文芸振興院長（小説家）、李孝仁（イ・ヒョイン）韓国映像資料院長（演劇映画科教授）、金潤洙（キム・ユンス）国立現代美術館長（美術評論家）など、韓国民族芸術人総連合（民芸総）・文化連帯出身の進歩陣営要人が大勢抜擢された。「情実人事」を通した文化系権力の交替だという指摘が出た。

偏重支援問題も見え始めた。２０００年は２億５０００万ウォン（現レートで約２４００万円）に過ぎなかった民芸総（会員１０万人）支援金は２００４年には倍以上の（５億８０００万ウォン）に増えた。反面、同じ期間、右派系列の韓国芸術文化団体総連合会（芸総、会員１２０万人）支援金は小幅減少（５億８６００万ウォン→５億８０００万ウォン）した。

映画評論家のチョ・ヒムン氏は「左派陣営が文化を足がかりとみなして、事実上、思想改造作業に出たものだ」と診断した。文化連帯執行委員長であるイ・ドンヨン韓国芸術総合学校教授も「（盧武鉉政府）当時、このように左右分けしていたのは事実」と伝えた。



＜崔順実ゲート＞政権に振り回された韓国の文化芸術界（２）