「現代商船が世界最大の海運アライアンス２Ｍ（マースク・ＭＳＣ）から突っぱねられた（ｓｐｕｒｎ）」。

米有力海運専門紙のＪＯＣが１８日に荷主に送ったマースクの説明文を基に掲載した記事の一文だ。海運業はいくつかの大手が同盟を結んで航路を共有するため同盟に加入できなければ海外営業が難しくなる。現代商船と大株主である産業銀行はすぐに「明白な誤報で現在最終加入に向けた交渉が進行中」と反論した。しかしマースクは報道後、「現代商船と別の方式の協力の可能性を考えることもできる」として曖昧な態度を取った。債権団関係者は「２Ｍ加入が切実な韓国政府と現代商船の事情を知って主導権を握ろうとする高度な交渉戦略のようだ」と話した。

これは韓国１位の韓進（ハンジン）海運が８月末に法定管理に入ってから国際社会で小さくなった韓国海運業の地位を示す象徴的な場面だ。７月に現代商船が２Ｍと共同運航了解覚書（ＭＯＵ）を締結した時だけでも産業銀行は「拘束力のある加入合意書なので事実上加入に成功したものとみて構わない」としていた。


海運業界では、世界１～２位の海運会社であるマースクとＭＳＣが現代商船と同盟を結ぼうとする理由には、世界７位の海運会社である韓進海運を牽制する目的もあるとみていた。しかし韓進海運の法定管理入りで状況が変わった。唯一の韓国籍海運会社である現代商船（世界１４位）の海運同盟加入の有無により韓国海運業の運命が変わる状況になったことを海外の海運会社が利用しているという話だ。「性急な韓進海運支援中断決定により韓国の海運業が共倒れの危機に置かれた」という批判が出てくる理由だ。

「現代商船を世界５位の海運会社に育てる」という韓国政府と債権団の意志とは異なり、現代商船の経営正常化作業は遅々として進まない。裁判所が１４日に実施した韓進海運のアメリカ・アジア路線売却本入札も同様だ。当初韓国政府と債権団は「現代商船が韓進海運の優良資産を買収する」（８月３１日、チョン・ウンボ金融委員会副委員長）と明らかにした。しかし実際の入札ではＳＭグループ系列の中小海運会社である大韓海運が現代商船より高い価格を提示して落札した。



海運事態３カ月…航路を見つけられない現代商船（２）