国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が２０２０年東京オリンピック（五輪）のボート・カヌー競技を韓国で分散開催する方向で検討している。

朝日新聞の１８日報道によると、小池百合子都知事がボート・カヌー会場を新たに建設する代わりに国内にある施設を活用する方向で計画の見直しを検討しているが、ＩＯＣが次善策として韓国忠州（チュンジュ）会場で大会を分散開催する案を提示したことが分かった。ＩＯＣが検討している場所は２０１４年アジア競技大会が開かれた忠州弾琴湖国際ボート競技場だ。

１９日、大韓体育会側は「まだＩＯＣからいかなる内容も聞いていない」とその立場を明らかにした。


ボート・カヌーの韓国開催が摸索されているのはその予算のためだ。都はオリンピック会場の建設費用が当初の６９億円より７倍以上となる４９１億円にのぼることが判明したため既存の施設を活用する方向で計画の見直しを検討している。

これに対し、トーマス・バッハＩＯＣ委員長は１８日、東京を訪問して小池知事と会談した席で、ボート競技を忠州で開催する案を提示したことが分かった。

バッハ委員長は２０１４年１２月、計４０項目で構成されたオリンピック改革案「アジェンダ２０２０」を発表したことがある。この改革案には莫大な費用負担による申請撤回を防いで五輪開催を成功させるために開催国以外での競技を許容する内容が含まれている。今回のボート・カヌー競技の分散開催議論もこの改革案に基づくものと見られている。

これまで五輪本戦は開催国の中で実施するという原則が固く守られてきた。ただし、１９５６年メルボルン大会はオーストラリアの検疫問題で乗馬種目で使われる馬の搬入が難しいことが分かったためスウェーデン・ストックホルムでこの種目を実施した例がある。これが五輪本戦が分散開催された唯一の大会だった。

大韓体育会側は「一時、ＩＯＣが平昌（ピョンチャン）冬季五輪の分散開催を議論したように、東京五輪の費用問題が大きくなったことで分散開催が持ち上がったものと把握している」とし「ＩＯＣから正式要請があれば手続きに従って検討する」と説明した。