「３０年以内に７０％の確率で発生すると予測されている、首都圏直下地震。あなたはその準備ができていますか」

昨年９月、東京２３区全域の家庭と事務所に東京都が製作した災難マニュアルブック『東京防災』が無料配布された。黄色い本の表紙を開くとすぐに首都圏直下地震の可能性と備えの有無を尋ねる文面が目をひきつける。２０１１年に東日本大震災を体験した日本人にとって最も怖いのは東京など首都圏の地下で発生する直下地震と静岡県付近を震源とする東海地震だ。東海地震の３０年以内の発生確率も８８％に達する。

２０１２年に日本政府は東京湾の北側でＭ７．３の地震が起きれば最大１万１０００人が亡くなり建物約８５万棟が崩壊したり炎に包まれたりすると見通した。東京の住民１３００万人中２３９万人は学校などの臨時避難所で生活しなければならない。地下鉄やバスなどの公共交通の運行が全て中断されて地震発生当日に約４４８万人が帰宅できないまま公園や路上で夜を明かすほかはない。幸い家が大きい被害を免れても電気・ガス・水道の供給が切れて飲料水と食料品を手に入れるのが難しくなる。


計３２３ページの『東京防災』は「今やろう（今備えよう））」というスローガンを前面に出して地震の備えの要領をイラストと一緒に詳しく説明している。「もしも今、東京に大地震が起きたら」「その時家にいたら？」「地下鉄にいたら？」「真冬だったら？真夜中だったら？ひとりでいたら？」などの質問を相次いで投げかけて警戒心を呼び起こす。大地震のシミュレーションは地震発生直後の行動要領と避難、避難生活、生活再建の指針を含んでいる。地震が発生すれば誰でもあわてて適切な判断を下すのは容易ではない。この時に最優先させるのは自身と家族・隣の命を守ることだ。

東京港区など第一線の自治体は地震マニュアルを別途に製作して配布している。韓国語・英語・中国語の翻訳版まで作って外国人も安全規則の遵守を簡単に把握できる。振動で家具が倒れたりラスの窓が割れたりして物が落ちて頭などを強打する状況などに備えた行動要領が含まれている。机やテーブルがあればその下に体を隠すことが急務だ。揺れが落ち着いたらガスレンジなどの火元の安全を確認しなければならない。地震はガスの漏出と漏電を誘発して大型火災を引き起こす場合が多い。ガラスの破片でケガをしないよう室内でもスリッパなどを履いてドアや窓を開けておき避難通路を確保する。デパートなどの商店街ではショーウィンドーや陳列台から商品が落ちる心配が大きいだけに柱や壁側に身を置いて移動する。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４９８号）



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