住友化学や東レなど日本の電気自動車（ＥＶ）バッテリー関連素材企業が相次いで韓国で大規模な設備増設に乗り出している。世界電気自動車市場が予想以上のペースで成長し、日本企業が迅速に動いている。

７日の日本経済新聞によると、住友化学は韓国大邱（テグ）工場に２００億円を投資し、リチウムイオンバッテリーの発火を防ぐ膜「セパレーター（絶縁材）」の生産能力を２０１８年半ばまでに年間４億平方メートルに増やすことにした。今年初めの生産能力の４倍にのぼる。これを通じて電気自動車５０万台分のバッテリー材料を供給できる能力を備える。当初の計画より増設時期を２年早めた。

住友化学は米テスラの電気自動車用バッテリーを生産するパナソニックに材料を供給している。テスラは小型電気自動車セダン「モデル３」の注文が増えると、２０１８年に生産能力を５０万台に、２０２０年には１００万台に引き上げることにした。


ＬＧ化学とパナソニックにセパレーターを供給する東レも２００億円を投入し、韓国で絶縁材生産能力を７０％ほど拡大する予定だ。計画通りに進めば東レの絶縁材生産能力は５億平方メートルを超える。旭化成も２０２０年までに絶縁材生産能力を現在の倍に増やす。電解液を生産する三菱化学も効率化のために生産拠点を集めることにした。

米市場調査会社ＩＨＳオートモーティブによると、電気自動車の世界販売台数は昨年の３５万台から２０２５年には２５６万台に増える見込みだ。電気自動車市場の成長を受け、リチウムイオンバッテリー主要材料市場の規模も２０２０年には１５年比で２．４倍に成長すると見込まれている。

素材産業でも低価格品を前に出す中国企業の攻勢が激しい。しかし自動車用絶縁材などは安全性が重視されるため、日本企業が高いシェアを確保している。