１９３４年に創業した富士フイルムは過去に米コダックとともに世界のフィルム市場を二分した。だが９０年代後半にデジタル化が本格化し会社の未来は不透明になった。危機は生存本能を覚ませた。２０００年代初めから始めた革新を通じ完全に違う会社に生まれ変わった。数十年間蓄積したフィルムの基本技術を基に液晶テレビ素材開発に飛び込んだ。フィルム開発過程で２０万個以上の化学成分を合成した経験を生かし、化粧品・医薬品市場にも進出した。

革新の結果、２０００年に１兆４０００億円規模だった売り上げは昨年２兆５０００億円に増えた。昨年の営業利益１９００億円は過去最高水準だ。同じ期間に５４％に迫っていたフィルム（イメージ）関連事業売り上げの割合を昨年は１５％水準まで減らした。ＬＧ経済研究院のイ・ジピョン首席研究委員は、「変身を拒否したコダックが没落する間に富士フイルムはしっかりとした筋肉質の会社に換骨奪胎した」と評価した。

富士フイルムの革新の現住所を見せる所が東京・赤坂の本社にある「オープンイノベーションハブ」だ。ここではフィルム素材と医薬品、化粧品など、富士フイルムの事業アイテム５０個余りを展示している。創業を目指す人や既存の事業者が富士フイルムの技術を試演し直接提携関係を結ぶ事業舞台だ。


６月１５日にここを訪問した時は、同社が作った液晶素材を使ったテレビ画面と使っていない画面を比較する試演の真っ最中だった。富士フイルムの素材を使った画面は一目で画質が鮮やかだった。小島健司館長は「現在まで世界７５０社から４０００人がここを訪れた。このうち１０％が富士フイルムの技術を活用して創業したり富士フイルムと協力関係を結んだ」と紹介した。

翌日午後４時、東京・南青山のホンダ本社１階ロビーにはホンダが独自開発したジェット機の模型が展示されていた。世界で初めてエンジンを翼の上に取り付けた独特の構造だ。最大時速７７８キロメートルで飛行し、燃費は競合機より２０％以上優れている。価格は１機４５０万ドル。昨年４月に初飛行に成功してから受注数は１００機を超えた。自動車メーカーだがロボット「アシモ」だけでなく、ジェット機・人工知能（ＡＩ）まで新成長動力投資で先頭に立ってきたホンダの挑戦を象徴するようだった。

世界市場を牛耳った「日本製造業」が復活している。経済成長率など経済指標はまだ以前の気力を回復できていない。だが深く広い技術力を持つ伝統の日本製造業は「失われた２０年」を克服する過程で身につけた革新と構造改革でさらに強固になった。昨年トムソンロイターが挙げた「世界１００大革新企業」で日本は富士フイルム、トヨタ、ホンダ、キヤノン、富士通など４０社が挙げられ、米国の３５社を押さえ１位に上がった。韓国企業はサムスン電子、ＬＧエレクトロニクス、ＬＳ産電の３社にすぎなかった。

収益性も韓国企業を上回った。韓国経済研究院が韓日両国の時価総額基準５００大企業の昨年の営業利益率を分析した結果、日本は７．４％、韓国は７．１％となった。今年４月基準の大卒者就職率は９７．３％となった。５年連続の増加だ。

「金融緩和・財政拡大・構造改革」を骨子とした「アベノミクス」も後押ししている。日本政府は２日に２８兆円規模の景気浮揚策を発表した。

淑明（スクミョン）女子大学経営学部のイ・ヒョンオ教授は、「低成長基調からなかなか抜け出せない日本をめぐり一部ではアベノミクスが失敗したという結論を下している。だがアベノミクスは少なくとも『一度やってみよう』という形に経済の雰囲気を変えたのは明らかだ」と評価した。

サムスンジャパン社長を歴任したキム＆チャン法律事務所のチョン・ジュンミョン顧問は、「政府が経済回復に果敢なドライブをかけ企業はしっかりとした基礎科学を基に革新に没頭するのが日本の底力。低成長の入口にさしかかった韓国経済は長期沈滞の泥沼から抜け出そうとする日本の革新への苦闘から学ばなければならない」と話した。