米国で拡張現実（ＡＲ）モバイルゲーム「ポケモンＧＯ」ブームがピークを過ぎて下降しているという分析が出てきた。ポケモンキャラクターの版権を保有する任天堂の株価も下落に転じた。

２４日（現地時間）の米アンケート調査会社サーベイモンキーによると、ポケモンＧＯの一日平均利用者数（ＤＡＵ）は１４日、約２５００万人で最多となった後、減少に転じたことが分かった。２０日には約２２００万人台に減った。

ポケモンＧＯのダウンロード件数もピーク時に比べて６分の１程度に減少した。ダウンロード件数は発売当日（７日）と１２日にそれぞれ６００万件に迫って最多となった後、急激に減少し、２０日基準は約１００万件に減少した。


発売初期に多数の利用者が集中して発生した接続障害が利用者減少の原因の一つに挙げられる。当時、米国や欧州で数百人の利用者がゲームに接続できないと不満を表した。

利用者の数が短期間に急増したため、定位置に落ち着いていくという分析もある。サーベイモンキーの関係者は「ポケモンＧＯは使用者数が信じられないほど短期間に増えた」とし「一方、英キングのモバイルゲーム『キャンディークラッシュ』のような世界的なヒット作はダウンロード件数がゆっくりと増加し、数カ月後にピークを迎えた」と話した。

ポケモンＧＯの利用者数が減少する中、任天堂の株価も下落に転じた。２５日の東京証券取引所によると、任天堂の株価は前日比１７．７１％下落の２万３２２０円で引けた。この日、任天堂が「ポケモンＧＯの興行が自社の実績に及ぼす影響は制限的」と発表したのが影響を及ぼしたという評価だ。任天堂はポケモンＧＯの開発会社であり配給会社の米ナイアンティックラボの一部の株式とポケモンキャラクターの販売・管理を担当してきたポケンモンカンパニーの株式を３２％保有している。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券は「任天堂の発表は合理的な水準の市場期待値を維持するためのメッセージとみられる」と分析した。