ロボット先進国はすでに国家主導の地上ロボット武器体系育成を本格化している。代表的な国がロシアだ。ロシアはプーチン大統領が昨年１月、モスクワ近郊にある精密機械研究所のヒューマノイド（人型）戦闘ロボット試演を参観したほど大きい関心と声援を送っている。プーチン大統領の訪問はロシアが軍事ロボット開発を国の主導で本格的に進めていることを見せている。ロシアの軍事ロボット開発が相当なレベルに達したことを対内外に誇示する行事とも解釈できる。

実際、ロシアは昨年、「軍用無人地上車両ロードマップ」を作ったほど積極的だ。このロードマップには未来の戦争でロボットが占める地位と必要な要求性能が具体的に記述されているという。これを基礎に当局が民間企業と技術開発・移転をどのようにするかを調整中だ。技術を開発する専用研究センターも設置した。さらに無人車両試験場用人工都市の建設まで計画するほどだ。軍事ロボットは科学技術を活用したロシアの「軍事崛起」の核心となっている。

中国も注目される国だ。すでに核兵器と大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）を保有している中国は最近、空母・原子力潜水艦にステルス戦闘機まで先端武器体系を相次いで公開した。中国は国防力現代化計画の一環として未来の戦闘に配備するための無人装甲車両開発研究と従来の装甲戦闘車両（ＡＦＶ）を無人化する事業に拍車を加えている。


国営防衛産業関連企業の北方工業公司（ノリンコ）が軍事ロボットの開発を主導している。このグループは中国初の無人地上車両専用研究開発センターを２０１４年６月末に設立した。人民解放軍用の無人地上車両を開発するための基地だ。　

日本も最高指導者を中心に国防地上ロボット事業を積極的に推進している。安倍晋三首相は世界ロボットオリンピック（五輪）を開催する意向を明らかにするなど、この分野に大きな関心を見せている。世界的なロボット強国の日本はすでに昨年１月２３日、ロボット革命実現会議の主導で国家的なロボットビジョン戦略実行計画を盛り込んだ「ロボット新戦略」を発表した。安倍首相は発表の場を訪問した。この戦略によると、日本は２０２０年までに月の南極基地にロボット基地を建設する計画だ。日本の再武装の動きと関連して注目すべき部分だ。

安倍首相の自民党は最近の参議院選挙で勝利し、衆参両院ともに改憲ライン以上の議席を確保した。これを受け、戦争禁止を明示した平和憲法第９条を改正し、「戦争ができる日本」を作る可能性が高まっている。日本はすでに民間技術を基礎に核・ロケット技術を事実上確保している。ここに先端ロボット戦力までが加われば日本が北東アジアの勢力の均衡を揺るがす軍事強国に浮上するのは時間の問題だ。

（中央ＳＵＮＤＡＹ第４８９号）



日本、「新ロボット戦略」成功すれば軍事強国に浮上（２）