１４日夜、東京・渋谷にあるモバイルメッセンジャーサービス企業「ＬＩＮＥ」の本社。役職員が大型スクリーンで、ＬＩＮＥのニューヨーク証券取引所上場記念式の生中継を見ていた。最初の取引を知らせるベルが鳴ると、役職員は歓声をあげて抱き合った。

ＬＩＮＥ本社の上場を祝う姿は１５日朝のＮＨＫのニュース「おはよう日本」で日本全国に伝えられた。続いてＬＩＮＥはこの日、東京証券取引所にも上場され、投資家は株価の動きに注目した。出澤剛社長のインタビューなどＬＩＮＥは日本で先週の後半からニュースのメインを飾った。韓国ネイバーの子会社という修飾語が付くこともあり、ただ無料通信アプリ企業と紹介されることもあった。

１９日に開かれた日本駐在韓国人の勉強会「東京フォーラム」でもＬＩＮＥ上場が話題になった。ある教授は「今回の上場記念式を見ると、韓国人の役員はニューヨークに、日本人の役員は東京取引所の記念式に駆けつけたようだ」と話した。


この教授はＬＩＮＥの役員をあえて韓国人と日本人に区分したが、出澤社長をはじめとする９人の役員のうち韓国人は３人だけだ。結局、対話は「ＬＩＮＥはどの国の企業か」に移っていった。

出席者からは日本の商法を準拠法に設立された株式会社であるため日本企業だという解釈も、支配構造上ネイバーが筆頭株主だから韓国企業だという主張もあった。売上高全体の７０％ほどが日本で発生するため日本企業だという声もあった。ある法人長は「ＬＩＮＥは韓国企業ということをあえて表さずに成長した」と語った。

そうだ。ＬＩＮＥは２０１１年の東日本大震災の後、家族や友人と緊急に連絡を取ることができるホットラインとして認識され、急成長した。誰が作ったかは重要でなかった。日本国内の利用者は６０７０万人と、スマートフォン使用者全体の８０％を占める。日本の人々が愛用する「国民アプリ」だ。

ニューヨーク・東京証券市場上場をきっかけに表れた日本国内の反応を見ると、ＬＩＮＥは韓国企業の子会社であるだけで、間違いなく「日本企業」だった。ちょうど１年前、韓国で広がったロッテの国籍論争が脳裏をかすめた。東京フォーラムを終えて帰る足取りが重かった。

ソ・ジョンファン東京特派員