こうしたＳＮＳのコメントは、韓国が日本のように人口の崖・所得の崖を迎えて墜落すると警告する。中産層は近いうちに貧困の奈落に落ち、高齢者の貧困と扶養の負担で高齢者虐待が日常化し、空き家が増え、幽霊都市が生じるという警告はぞっとする。少子高齢化が日本より速いペースで進む韓国の経済の不確実性を悟り、日本が経験したことを実感する事例で見れば、心配は強まるしかない。


日本は「団塊の世代」というベビーブーム世代（１９４７－１９４９年生まれ）が３０－４０歳代の時に膨らんだバブルが４０歳代後半－５０歳代の時に消えて不景気が始まったが、構造改革には失敗した。結果的に子どもの世代の「団塊ジュニア世代」を深刻な青年失業状態に追い込み、結婚も就職もできない「失われた世代」にしてしまった。団塊の世代の定年退職時期には、大学を適当に卒業しても就職できる時代に変わった。２０１５年３月基準、日本の大卒者の就職率は９６．７％にのぼる。２０１５年基準で韓国の２０代の青年雇用率は５７．９％にすぎない半面、日本は７４．７％にのぼる。韓国では青年雇用が深刻な問題だが、日本では高級人材が就職を避けることが社会的問題になるほどだ。いわゆる「よい職場」（５００人以上の企業への就職）も日本は２４．３％である半面、韓国は９％にすぎない。